WHO(世界保健機関)の幹部「マイク・ライアン」が14日の会見で、中国の「ゼロコロナ政策」による厳格な行動制限は、感染拡大防止に効果がなかったとの見方を示しました。

○【中国】ゼロコロナ政策が事実上崩壊　感染状況の把握を放棄し、行動制限アプリも廃止　中国共産党の権威失墜

マイク・ライアンは、「(中国で)コロナは爆発的に広がっていて、行動制限はそれを食い止めるものではなかった。中国政府も、もはや制限が最良の判断ではないと、戦略的に判断したのだろう」と述べました。

また、現在、感染が拡大しているのは、規制緩和によるものではなく、緩和されるかなり前から始まっていたものだと説明しました。

これまで、コロナを理由にして全世界で厳しい行動制限が敷かれ、この日本においても飲食店の営業自粛、学校での部活動・修学旅行などの行事が中止されてきたわけですが、これら全てが無意味だったことが、今回のWHOの見解によって明白になったと言えます。

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実は、2020年6月時点で既に、大阪大学 核物理研究センターのセンター長「中野貴志」教授が、大阪府の「新型コロナウイルス対策本部専門家会議」の場で、「感染拡大の収束に外出自粛や休業要請による効果はなかった」と明言しています。

○コロナ収束に自粛は関係なかった、大阪の専門家会議で明言

存在しないウイルスを捏造し、コロナ茶番を実行した中国共産党は、WHOを介して全世界に行動制限やワクチン接種などの対策を呼びかけ、各国の国力を削ぎ落とそうと目論んでいたわけですが、日本を除き、ほとんど全ての国で失敗に終わりました。

○世界中の国々がコロナウイルスの存在を証明できないと認める

今や、中国共産党もコロナの影響で致命的な打撃を受け、押さえつけてきた国民からも牙を剥かれる事態となったため、急遽、茶番からの離脱を図っているのかも知れません。

コロナ茶番に加担し、人々の自由や健康、命を奪った全ての悪人たちが厳正に裁かれ、中国共産党ともども一刻も早く滅び去りますことを心から祈ります。

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