国内大手の豚・牛畜産業者「神明畜産」とグループ会社の「肉の神明」「共栄畜産」の3社が9月9日、コロナの感染拡大や養豚場で発生した「豚熱」の影響などで経営に行き詰まったとして、東京地裁に民事再生法の適用を申請しました。

神明畜産は、複数のグループ企業を有し、「飼育数日本一」を目指して事業を拡大、これまで栃木県那須烏山市にある生産事業本部で養豚を行い、北海道白糠郡の釧白食肉コンビナートで約1万5000頭の肉牛を飼育するなど、北海道・東北・関東・中国・九州エリアで牧場やファームを運営していました。

同社は、1997年3月期に、218億2700万円の売上高を達成しましたが、2000年代初頭のBSE（狂牛病）による業界全体の低迷で、売上高が136億円まで激減し、大打撃を受けました。

その後、養豚場の設備拡大を進め、2018年3月期には、再び249億5100万円の売上高を叩き出したものの、コロナ禍による外食産業の不振や飼料の高騰、さらには養豚場で豚熱が発生したことで、国内最大規模の殺処分を余儀なくされ、資金繰りが悪化していました。

破綻した3社の負債総額は、およそ575億円と、畜産業としては「安愚楽牧場」に次ぎ、過去2番目の規模となりました。

今後、神明畜産グループはスポンサー契約を結んだ「エスフーズ（社長：村上真之助）」の関連会社、「バンリュー」へ事業を譲渡、同社から支援を受けながら経営の再建を目指すとしています。

しかし、これまで何度も述べてきました通り、同社の資金繰りを悪化させる原因となった「コロナ」も「豚熱」も、この日本を乗っ取ろうと画策する中国共産党によって捏造された感染症に過ぎません。

○家畜の伝染病はワクチン接種が原因　食糧危機は人為的に引き起こされている

○【ワクチンを接種した豚や鶏が感染症と診断されて次々と殺処分に】 日本の畜産業を叩き潰し、食糧危機を演出する中国共産党

○鳥インフルエンザや豚熱などで潰れた養鶏場や養豚場の跡地が、メガソーラー発電所に変貌を遂げているという闇

○【またも群馬】ワクチン接種直後のブタが「豚熱」に感染したとして3900頭殺処分　家畜をワクチンで病気にし、食糧危機を演出するイルミナティ

したがって、近年、日本各地で発生している家畜の感染症は、畜産業界を叩き潰すために仕組まれた中国共産党によるテロ（破壊工作）に過ぎないわけです。

中国共産党は、食肉の流通を激減させ、その代わりに「昆虫食」を普及させて、世界の食文化や人類の健康を破壊しようと目論んでいます。

○食糧危機を演出し、世界中に「昆虫食」を普及させている黒幕も「中国共産党」だった

中国共産党が一刻も早く滅び去り、食の安全と人々の健康とが今後もしっかりと守られますことを心から祈ります。

○ビル・ゲイツが警告する食糧危機は、農作物の破棄、畜産動物の殺処分によって捏造されていた！！

○【捏造される食糧危機】日本政府、米を作るよりも家畜飼料を栽培する農家に手厚い補助金を支給

○【狂気の沙汰】食糧危機回避のため、メスゴキブリが分泌する「ゴキブリミルク」、下水汚泥を原料とする「うんこバーガー」、排泄物を燃やして生成した「うんこ水」を普及させようと目論む中国共産党