一般社団法人「セーファーインターネット協会」が、インターネット上での虚偽情報・誤情報の流通防止を目的とした「日本ファクトチェックセンター」(Japan Fact-check Center:JFC)を設立することが判明し、物議を醸しています。
過去の記事でも述べましたが、「セーファーインターネット協会」は、中共のスパイ「孫正義」が主体となって設立した組織で、2021年に「ワクチンデマ対策シンポジウム」を開催、コロナ茶番に加担する民間企業や専門家らと結託して、コロナワクチンの危険性に関する情報を徹底的に弾圧してきました。
○【言論弾圧の裏側】ワクチンの安全神話を広めたい李家が「ワクチンデマ対策シンポジウム」を開催 フェイスブック・ツイッター・グーグルなども参加
そして今回、同協会によって新たに設立された「日本ファクトチェックセンター」も、やはり言論弾圧を行う中国共産党の工作機関であることが明らかになりました。
先ず、「日本ファクトチェックセンター」の編集チームは、編集長、エディター、ファクトチェッカーら全員が、中国共産党と蜜月関係にある「朝日新聞」の元記者か、「早稲田大学」の学生で構成されています。
過去の記事でも述べましたが、朝日新聞は中国にとって都合の良い情報ばかりを報道し、国民を洗脳する中国共産党のプロパガンダ紙に過ぎないことが分かっています。
また早稲田大学も、中国共産党の誕生地であり、中国共産党員を育成する機関となっていることが明らかになっています。
○【中共の生誕地・早稲田大学】アメリカで「知的財産を盗み、工作活動を行うスパイ」として留学不可となった中国人を「早稲田大学」が受け入れ表明
○【朝日新聞】過去最大級のリストラ 45歳以上の全社員を対象 中国共産党の御用新聞と化し、読者離れが加速
○朝日新聞の若手記者「森田岳穂」が、創価企業パナソニックの批判記事を書いた4日後に不可解な自殺
しかも、「日本ファクトチェックセンター」は、運営資金として、創価企業「Google」の慈善事業部門「Google.org」から2年間で最大150万ドル(約2億1700万円)、さらに孫正義の傘下にある「ヤフー」からも1年間で2000万円の提供を受けています。
過去の記事でも述べました通り、ヤフーもGoogleも、中国のスパイ企業であることが分かっていますので、「日本ファクトチェックセンター」の運営資金の出どころは、中国共産党だといっても過言ではありません、
○創価企業Yahoo!JAPANもワクチンの危険性に関する情報を弾圧すると表明
○【創価企業Googleはワクチン会社だった】収集したユーザーのプライバシー情報を製薬会社に提供し、ワクチン製造に直接的に関与
○YouTubeが「南京大虐殺はなかった」とする真実の動画を次々と削除 中国共産党の反日工作に加担する創価企業Google
○創価企業Google、ユーザーを欺いて無断で位置情報を収集していたことが発覚し、米各州から提訴
また、「日本ファクトチェックセンター」の母体である「セーファーインターネット協会」は、孫正義が主体となって設立し、同協会の役員もほぼ全員、孫正義の部下たちで固められています。
「一般社団法人セイファーインターネット協会」の副会長専務理事の「中谷昇（なかたに のぼる）」は、ソフトバンクグループの傘下にある「Zホールディングス」の常務執行役員です。
また、専務理事の「吉田奨」も、「ヤフー株式会社」の政策企画統括本部の参与に就任しています。
さらに、「セーファーインターネット協会」の賛助会員には、「ミクシイ」や「UUUM」、「メルカリ」の他、「さくらインターネット」や「GMO」といったネットサーバー会社が名を連ねています。
したがって「セーファーインターネット協会」は、中国共産党にとって都合の悪い情報を拡散するブログやサイトを、これらのサーバー会社を通じて弾圧することも可能だということです。
以上のことから、真実の情報をデマと決めつけ、徹底的に言論弾圧してきた最大の黒幕は、中共のスパイ「孫正義」であることは間違いないと言えます。
孫正義をはじめ、知る権利や言論の自由を脅かす全ての悪人たちが厳正に裁かれ、中国共産党ともども、一刻も早く滅び去りますことを心から祈ります。
○TwitterやInstagramなどで言論弾圧をしていた犯人は、楽天・三木谷会長である疑いが濃厚に 中国共産党（江沢民）とズブズブのイーロン・マスクとも親交深める
○【証拠動画あり】創価企業Twitterが“いいね”やリツイート数を意図的に減らしていたことが発覚!! 卑劣な言論弾圧の実態
○【報道の自由侵害】駐日中国大使が、日本のマスコミ14社に向け、言論統制していたことが発覚 中国の情報を「正しく伝えるように」と圧力
コメントを書く