イギリスの大手新聞社「ガーディアン紙」は、2018年に中国共産党による宣伝工作の手口について言及、世界各国のメディアを通じて中国に有利な情報を拡散していると指摘し、日本の場合「毎日新聞」がその工作に加担していると報じました。

ガーディアン紙によると、中国共産党は下部組織を介して世界中のメディアに広告料を支払い、中国のイメージアップなど、都合の良い情報を報道するよう働きかけているとのことです。

実際、中国共産党中央宣伝部が保有する「チャイナデイリー（China Daily）」は、「ニューヨーク・タイムズ」「ワシントン・ポスト」「ウォール・ストリート・ジャーナル」など、海外の30紙と提携しています。

「チャイナデイリー」は、「チャイナウォッチ」と呼ばれる別冊付録のような折り込み広告を制作し、提携先の新聞の中に挟み込んで配布しています。

この「チャイナウォッチ」は、ただの中国の宣伝広告に過ぎませんが、まるで本物の新聞のような作りになっているため、購読者の中には中国のプロパガンダだと気付かずに読んでしまう人もいるようです。

毎日新聞も、この「チャイナウォッチ」を新聞と一緒に配布しており、中国共産党の宣伝工作に大きく加担しています。

もっとも、過去の記事でも述べてきました通り、日本のメディアの大半は、中国共産党の隠れ蓑である「創価学会」から多額の広告費や印刷代を受け取っていますので、毎日新聞だけでなく、ほとんど全ての新聞社が中国共産党の工作に加担せざるを得ない状況となっています。

中国共産党が一刻も早く滅び去り、全世界の人々が洗脳から解かれ、正しい情報だけを得て幸福に生きられる世界が到来しますことを心から祈ります。

○NHKをはじめ日本のテレビ局では、中国人や韓国人がニュース番組で何を報じ、どう解説するかを決めていることが発覚

○【コロナはNHKによって作られる】NHK受信料の支払い率が高い県ほど、コロナワクチン接種率が高いことが判明 1位は高齢者率トップの秋田県

○【じげもんの常識をブッ壊せ!!】Vol.20 – 出口王任三郎と麻原彰晃は血縁関係にあった可能性大!!　「オウム真理教」は「大本教」の二番煎じだった