RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

小池百合子がコロナを5類に変更すべきと訴えるも、岸田文雄は真っ向から否定 食い違うイルミナティの思惑

東京都の小池百合子知事は13日、コロナの感染症法上の分類について、結核と同じ2類相当の現状から、季節性インフルエンザと同じ5類に引き下げることを検討すべきとの認識を示しました。

これまでコロナは、この分類のせいで“非常に危険な感染症”だと見なされ、大げさな消毒やマスク着用、就業制限などを実施しなければならず、日常生活や経済活動に大きな支障をきたしてきました。

そしてイルミナティたちは、この分類を悪用し、日本医師会関連の病院がボロ儲けできるようにしたり、日本経済を疲弊させて不動産や企業の買収を行なってきました。

○【李家による日本乗っ取りが進行】コロナ禍以降、全国の飲食店の1割にあたる4万5000店が閉店

○【コロナ茶番が維持できるカラクリ】病床逼迫は嘘だった!! 幽霊病床を作り出し、政府からの莫大な補助金をぼったくる医療機関

しかし、ここに来て、小池百合子をはじめ安倍晋三元首相や松井一郎大阪市長らが5類引き下げを訴え、経済回復に向けて路線変更しはじめたようです。

その一方で、岸田文雄は未だに「5類変更は現実的ではない」と否定的な見解を示し、政界内部で明らかに意見の食い違いが生じています。

元々、イルミナティたちは2023年までにコロナ茶番を終わらせる計画を立てており、コロナ終了に向けて様々な計画を進めていました。

○星野リゾートによる日本乗っ取りが絶好調 2023年にコロナが終わると予測し、コロナ後を見据えた観光業に着手

○【やはりコロナは茶番】今後発見されるコロナ変異株の予定表が流出!2023年までコロナ茶番は継続する

ところが、ファイザーやWHOなどが突如、コロナを延長させようとする動きを見せはじめたため、同じ創価人脈や李家の間で利害関係が衝突し、内部争いが激しくなっているのでしょう。

○【創価企業ファイザーの悪あがき】コロナ茶番を2024年まで延長すると発表

そもそも、ファイザーやWHOの儲けの種であるコロナワクチンは、正式な承認を受けていないため、あくまで“緊急事態”下での接種しか認められていません。

○【緊急事態宣言延長のカラクリ】未認可のワクチンを打てるのは、緊急事態宣言時のみだった!!

そのため、5類に引き下げられ「コロナは大したことがない」と見なされれば、ワクチン接種やワクチンパスポートの義務化も困難になり、コロナ関連事業でボロ儲けしている孫正義や竹中平蔵にも大きな影響を及ぼします。

○政府が自己負担でPCR検査を受けるよう国民に要請 実は孫正義(李家・創価)の設立した「SB新型コロナウイルス検査センター」への利益誘導が目的だった!!

○ワクチンパスポートも職域接種も抗原検査も全て“パソナ=竹中平蔵”が儲かる仕組みだった!!

ですから、岸田文雄が5類引き下げを頑なに拒んでいるのは、今後もコロナ茶番でボロ儲けしたいと悪あがきするイルミナティたちの意向を汲んだ上での判断でしょう。

このようにコロナ茶番を共に盛り上げてきたイルミナティたちの間で、確実に亀裂が生じていますので、この勢いで互いに滅ぼし合い、共倒れしますことを心から祈ります。

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