2012年から毎年国連が発表している「世界幸福度ランキング」で、ブータンは発展途上国であるにもかかわらず、上位の北欧諸国につづき、2013年に世界8位となり、“世界一幸せな国”として広く知られるようになりました。
しかしその実、国内の貧困層は全体の約31％を占め、多くの人たちが未だに読み書きできない上、悪魔を崇拝するチベット仏教を国教に定めていることから、幸せとは程遠い状況にあります。
そして、ついに2019年の「世界幸福度ランキング」でブータンは、156か国中95位にまで急落しました。
ブータンの人たちが、マスコミの前で皆一様に「雨風をしのげる家があり、食べるものがあり、家族がいるから幸せだ」と答えていたのは、単なる国のイメージ戦略に過ぎなかったというわけです。
○｢チベット仏教｣なる悪魔教を国教とするブータンが世界一幸福な国であるという大嘘。
上記のツイートに書かれているように、ブータンの人々は自らの身に危険が及ぶのを恐れて、自国の実態を明そうとしません。
近年、ブータン政府は、若者の失業率低下の防止策として、日本へ若者を送り出す政策を始めましたが、ブローカーと結託し、「日本に留学すれば稼げる。日本語学校の卒業後は就職や進学も簡単にできる」と欺いて若者たちを日本に送り込み、奴隷のように重労働を課しているに過ぎません。
○24歳のブータン人が自殺…「移民クライシス」で日本が自壊する日
そのため、若者たちは日本に移住しても、まともに勉強させてもらえず、留学時に背負わされた借金の返済のために、ひたすら重労働をさせられるそうです。
そして、その余りに過酷な状況に耐えかねて、2018年に福岡で24歳のブータン人の青年が自殺しています。
このように自国の若者たちを日本に奴隷として売り飛ばしているのが、“世界一幸せな国”の実態だったというわけです。
日本政府もこの実態を知っていながら見て見ぬふりをしつづけ、人身売買を容認し、今やブータンでは国王一族だけが幸せに暮らしているようです。
人々を食い物にし、肥え太ってきた悪人どもが一人残らず滅び去り、全ての国々で基本的人権が守られますことを心から祈ります。
○創価企業・楽天の三木谷会長「デジタル社会構想会議」で移民政策を強調 岸田政権下で着々と進む売国政策（背後に孫正義、池田大作‥etc）
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