RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

特定危険指定暴力団「工藤会」主要事務所撤去へ 著しく衰退する秦氏勢力 麻生太郎の死も一つの要因か?

北九州市の特定危険指定暴力団・工藤会が近く、同市小倉北区の住宅街にある事務所を撤去する方針を固めたことが明らかになりました。

工藤会の象徴とされた同区の旧本部事務所(昨年2月に撤去)につづき、主要な拠点が北九州の中心地から姿を消すことになります。

工藤会のトップで総裁の「野村悟」は、今年8月に死刑判決を受け、ナンバー2の会長、「田上不美夫」は無期懲役となりました。

裁判の焦点となった4つの事件で、野村悟が実行犯に対して犯行を指示した直接的な証拠はなかったにもかかわらず、間接的な証拠に基づき「共謀があったと推認」されたためです。

つまり工藤会のトップらは、ある意味、推測だけで死刑・無期懲役という刑罰を突きつけられたわけですが、暴力団のトップに死刑判決が下されたこと自体、史上初の異例の事態でもあります。

○「あれで死刑なら…」工藤会・野村被告の死刑判決をヤクザ業界はどう見たか

というのも、暴力団と警察はズブズブの関係で、共存しあう関係にあるからです。

しかし警察側は、工藤会に手のひらを返し、排除作戦を仕掛け、最終的に無理やりトップとナンバー2を死刑判決・無期懲役という形で排除してしまいました。

それによって今や工藤会は、自らの拠点すら維持できないほど衰退してしまったわけですが、このようなパワーバランスの変化にも李家が関わっている可能性があります。

工藤会は元々、山口組とは相容れない関係であり、かつ反中国的で、「工藤会がいたから中国人犯罪グループが九州でのさばることはなかった」と言われてきました。

https://twitter.com/100mankaineko_/status/1430304090421010433?s=21

また、2008年に死亡した三代目会長、四代目総裁・名誉顧問を歴任した「溝下秀男」は、同じく北九州を拠点とする「麻生太郎」に直接、電話できるほどの仲だったそうです。

つまり工藤会は、RAPT理論で言うところの「秦氏側」に属していたと考えられるわけです。

一方、工藤会が昨年2月に手放した本部事務所の跡地は、ホームレス支援などで知られる「抱樸(ほうぼく)」が買収しました。

「抱樸」と言えば、「SEALDs」の主要メンバーの一人「奥田愛基」の父である「奥田知志」が代表を務める組織です。

また、先日大炎上したメンタリストDaiGo(=李家)が「奥田知志」に助けを求めたことでも一時話題になりました。

そして「SEALDs」は、李家の池田大作を教祖とする創価学会と、表裏一体の関係にあることが指摘されています。

つまり、工藤会の拠点だった土地を、創価(李家)勢力の奥田が安く買い叩いて手に入れたというわけです。

したがって北九州では、今後、工藤会の衰退に伴い、中国マフィアが蔓延っていくことが予想され、実際に懸念する声も上がっています。

このように工藤会が著しく弱体化した要因の一つに、麻生太郎の死があるかも知れません。

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以上のことから工藤会は、暴力団という立場を逆手に取られて、李家に潰されてしまった可能性が高いと言えます。

このまま悪人同士で互いに滅ぼし合い、工藤会も李家も共に滅び去ることを心から願うばかりです。

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