RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【裁かれるトヨタ】「アルファード」「ヴェルファイア」人気車種5万台リコール アメリカではネガキャンCMが放映される

トヨタ自動車は7日、エンジンを再始動できなくなる恐れがあるとして、乗用車「アルファード」「ヴェルファイア」の2車種計5万983台のリコール(回収・無償修理)を国土交通省に届け出ました。

国交省によると、エンジン制御プログラムなどに不具合があり、バッテリーの劣化が早まりエンジンを再始動できなくなる恐れがあるとのことで、速やかに改善措置を受けるよう呼びかけています。

さらにトヨタは、アメリカでも今年1月に起きたトランプ前大統領支持者による米議会襲撃の後に、トランプ派の議員に献金を行っていたことが明らかになり、共和党内の反トランプ系団体「リンカーン・プロジェクト」が、同社を非難する広告を各メディアを使って放送しました。

今でもこのCMは放映されており、大きな騒ぎとなっています。

https://twitter.com/mei98862477/status/1413417859871436803?s=21

当初トヨタは、こうした批判に対し、民主党と共和党を平等に支援していると説明し、トランプ派議員への献金の正当性を主張していました。

ところが今月に入り、トヨタの政治活動委員会は8日、「トヨタは民主主義を推し進める活動を支援・促進していく」と述べ、これまでの主張を覆し、バイデン当選認定に反対した共和党議員への献金を停止することを発表しました。

トヨタは群馬人脈(李家)によって運営されていることが明らかになりましたが、基本的に李家の連中は、その時代に権力を握っている人物や組織に忖度して、暴利を貪ってきました。

○トヨタもヘンリ・キッシンジャーも李家かつ群馬人脈 庶民を家畜と見なし人口削減する彼らのおぞましき実態

そのためアメリカにおいても、秦氏側のトランプが大統領に就任していたときは、トランプに媚びを売り、出雲側のバイデンが大統領になれば、バイデンに媚びを売るという、まさに八方美人を装うわけです。

トヨタはイルミナティの争いよりも、自分の儲けのことしか考えていないのかも知れません。

これでは、多くのアメリカ人から反感を買うのも無理はないと言えます。

李家はどの国にとっても、その国の養分を吸い取る寄生虫でしかありませんので、トヨタともども早急に滅び去ることを心から願うばかりです。

○RAPT×読者対談〈第100弾〉原爆はただのマグネシウム爆弾。石油の原料もただの海水。トヨタの水素自動車もただのパクリ。

○「国常立尊」を基軸とした「トヨタ」と「JAL」と「キャノン」と「パソナ」と「経団連」と「創価学会」と「大本教」と「北朝鮮」と「日本財団」と「イエズス会」と「CSIS」と「皇室」の奇妙なつながり。

○トヨタと天皇と安倍晋三はとても近い親戚です。現在も日本経済を支配しているのは、大室寅之祐に与した「田布施一族」です。

○日本をダメにした「小泉・竹中改革」の成功は、すべてトヨタ元社長「奥田碩」の力あってのお陰です。

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