RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【自業自得】コロナを煽りすぎて民放キー局5社とも収益減 加速する国民のテレビ離れ

民放キー局5社の2021年3月期決算が14日に出そろい、全社がコロナの影響で最終減益(前期比)だったことが明らかになりました。

コロナ禍で全国民が家で過ごす時間が増えたにもかかわらず、テレビ局の収益が減少したということは、よほど国民もコロナの煽り報道にうんざりしているという証拠です。

テレビ局は創価マネーに支えられているため、コロナ茶番を盛り上げるために、必死でコロナの恐怖を煽りつづけてきましたが、かえってそれが大きな仇となったようです。

また、テレビ局が創価のコロナ茶番に加担したことで、自社のみならず、芸能界にまで大きなダメージを及ぼしていることが分かりました。

広告収入が激減し、テレビ局が製作費を削減したことで、お笑い芸人やタレントなどの仕事も減り、ビートたけしや小倉智昭といった大物タレントの番組も次々と終了しています。

そして、これらも全てコロナ不況が後押ししたものだと言われています。

○テレビ局の制作費激減で「芸能人の貧困化」が止まらない…「ギャラ前貸し」が大問題に…!

しかも、大物タレントや芸人が番組に出演しなくなれば、ますます面白くなくなっていきますから、さらに視聴者が減るといった悪循環に陥っています。

テレビ局は、これまで創価学会の意のままに真実を隠蔽し、偏向報道で庶民を洗脳して騙してきたのですから、このように報いを受けるのは当然のことだと言うべきでしょう。

このまま全てのマスコミが倒産し、もう二度と私たち国民を騙し、洗脳できなくなることを心から祈るばかりです。

○人生を駄目にしたくなければテレビは見るな。テレビに関わるな。

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