【言論弾圧の最大の黒幕・孫正義】「日本ファクトチェックセンター」を設立し、中共の工作機関「朝日新聞」の元記者と「早稲田大学」の学生を使って真実の情報を「デマ」と決めつけ弾圧

【言論弾圧の最大の黒幕・孫正義】「日本ファクトチェックセンター」を設立し、中共の工作機関「朝日新聞」の元記者と「早稲田大学」の学生を使って真実の情報を「デマ」と決めつけ弾圧

一般社団法人「セーファーインターネット協会」が、インターネット上での虚偽情報・誤情報の流通防止を目的とした「日本ファクトチェックセンター」(Japan Fact-check Center:JFC)を設立することが判明し、物議を醸しています。

過去の記事でも述べましたが、「セーファーインターネット協会」は、中共のスパイ「孫正義」が主体となって設立した組織で、2021年に「ワクチンデマ対策シンポジウム」を開催、コロナ茶番に加担する民間企業や専門家らと結託して、コロナワクチンの危険性に関する情報を徹底的に弾圧してきました。

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そして今回、同協会によって新たに設立された「日本ファクトチェックセンター」も、やはり言論弾圧を行う中国共産党の工作機関であることが明らかになりました。

先ず、「日本ファクトチェックセンター」の編集チームは、編集長、エディター、ファクトチェッカーら全員が、中国共産党と蜜月関係にある「朝日新聞」の元記者か、「早稲田大学」の学生で構成されています。

○ファクトチェックセンター編集チーム

過去の記事でも述べましたが、朝日新聞は中国にとって都合の良い情報ばかりを報道し、国民を洗脳する中国共産党のプロパガンダ紙に過ぎないことが分かっています。

また早稲田大学も、中国共産党の誕生地であり、中国共産党員を育成する機関となっていることが明らかになっています。

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しかも、「日本ファクトチェックセンター」は、運営資金として、創価企業「Google」の慈善事業部門「Google.org」から2年間で最大150万ドル(約2億1700万円)、さらに孫正義の傘下にある「ヤフー」からも1年間で2000万円の提供を受けています。

過去の記事でも述べました通り、ヤフーもGoogleも、中国のスパイ企業であることが分かっていますので、「日本ファクトチェックセンター」の運営資金の出どころは、中国共産党だといっても過言ではありません、

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また、「日本ファクトチェックセンター」の母体である「セーファーインターネット協会」は、孫正義が主体となって設立し、同協会の役員もほぼ全員、孫正義の部下たちで固められています。

「一般社団法人セイファーインターネット協会」の副会長専務理事の「中谷昇(なかたに のぼる)」は、ソフトバンクグループの傘下にある「Zホールディングス」の常務執行役員です。

中谷昇

また、専務理事の「吉田奨」も、「ヤフー株式会社」の政策企画統括本部の参与に就任しています。

吉田奨

さらに、「セーファーインターネット協会」の賛助会員には、「ミクシイ」や「UUUM」、「メルカリ」の他、「さくらインターネット」や「GMO」といったネットサーバー会社が名を連ねています。

したがって「セーファーインターネット協会」は、中国共産党にとって都合の悪い情報を拡散するブログやサイトを、これらのサーバー会社を通じて弾圧することも可能だということです。

以上のことから、真実の情報をデマと決めつけ、徹底的に言論弾圧してきた最大の黒幕は、中共のスパイ「孫正義」であることは間違いないと言えます。

孫正義をはじめ、知る権利や言論の自由を脅かす全ての悪人たちが厳正に裁かれ、中国共産党ともども、一刻も早く滅び去りますことを心から祈ります。

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