7月に開幕する東京オリンピックの公式グッズ店が、これまでに50店舗閉店していたことが判明しました。

3月16日時点にて「東京2020オフィシャルショップ」公式サイトに掲載された「営業時間変更・休業・閉店店舗一覧」を集計したところ、「閉店した」と記載されていた店舗は49店。

その後、新たに府中店が21日に閉店したことが明らかになり、SNS上では「東京オリンピックまでもたなかったか……」と話題になりました。

まだオリンピックが開幕されていない時点で、これだけ多くの公式グッズ店が閉店することは異例のことですが、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会では、この原因について「新型コロナウイルス感染拡大の影響」と説明しているとのことです。

確かにコロナ騒動による影響もあるかもしれませんが、現在ネット上ではオリンピックが創価学会、中国共産党の推し進める行事であり、電通などの創価企業が莫大な利益を得るために開催されることが暴かれており、その事実はどんどん広まっています。

そして、オリンピックのエンブレムも、創価学会のロゴマークがモチーフになっていることが明らかになっています。

中国共産党は、創価学会の初代会長・牧口常三郎の50歳の誕生日（1921年7月23日）に発足。

さらにその100年後の2021年7月23日に、東京オリンピックの開催が決定。

つまり、東京オリンピックは創価と中国共産党の祭典!!https://t.co/MnkVKinSkg

だから、エンブレムも創価のロゴに変更されたわけだ。 https://t.co/pjF7g6WFCB pic.twitter.com/ZZyCTPDcji

— 時計仕掛けのオレンジ (@9n7eWQtutsamatw) September 10, 2020

この事実を知ったら、誰が好きこのんでオリンピックのグッズを買い求めたり、オリンピックに協力したいと考えるでしょうか。

上級国民ですら協力したいと考える人はいなくなるのではないでしょうか。

実際、聖火リレーを辞退する上級国民たちが次々と現れるという事態にもなりました。

このように、様々なところから綻びを見せている東京オリンピック。

これからもより一層真実が広まり、イルミナティの計画が崩壊していくことを心から願います。