【フロリダ州】おとり捜査で4人のディズニー従業員含む108人を人身売買の容疑で逮捕　日本のメディアはこの事実を報道せず

フロリダ州ポーク郡の保安官事務所は、16日に記者会見を開き、6日間に渡る人身売買のおとり捜査を行った結果、同州のディズニーリゾートで働く従業員4人を含む108人を逮捕したと発表しました。

保安官事務所は、ディズニーの従業員であることが判明した逮捕者の4人うち、ライフガード業務を担当していた27歳の男を、ネット上で14歳の少女を装った捜査官に性的な画像やメッセージを送った疑いで逮捕し、他の3人の従業員を売春に関与した疑いで逮捕しました。

また、ディズニー従業員を除く104人についても、児童性犯罪や人身売買、売春に関与した容疑で逮捕しました。

セントラルフロリダで人身売買のおとり捜査「マーチ・サッドネス・ツー作戦」で108人逮捕

4人のディズニー従業員が含まれる。

ディズニーの都市伝説…🤔 https://t.co/vmDvq62gKv

— 望月まもる (@hankyojp) March 17, 2022

ディズニーの従業員の中には、以前から小児性愛者や人身売買に関与する犯罪者たちが数多く紛れ込んでいることが明らかになっていますが、こうした重要な情報を日本のマスコミは全く報道しようとしません。

○【ディズニーランドは小児性愛の拠点】フロリダ州でディズニーワールド従業員3名が子供への性犯罪で逮捕、計17名が逮捕

フロリダ・ディズニーワールドの運営を担う「ウォルト・ディズニー・カンパニー」は、かねてより中国共産党に多額の投資をしており、世界中から強く非難されていますが、中国共産党はこの日本にも創価学会を隠れ蓑にして侵入し、マスコミ各社のスポンサーとなって情報統制してきたことがRAPT理論によって暴かれています。

○【創価企業ディズニー】中国に多額の投資をしているとの理由から、中国共産党によるウイグル族への人権侵害行為を容認する姿勢を示す

このような繋がりから、日本のマスコミは中国共産党に忖度し、ディズニー関連のスキャンダルを報道することができません。

東京ディズニーランドの大株主は創価であり、代表取締役、その他役員にも創価信者が食い込んでいるわけですが、

創価のメインバンクは三菱UFJ銀行。https://t.co/eCunrM8JbH

そして、三菱UFJ銀行の通帳やキャッシュカードにはミッキーのデザインが‥。

三菱グループ全体が創価の支配下にあります。 https://t.co/LkpxhiKS7a pic.twitter.com/kuuurMSGav

— Muhi-Muhi (@MuhiMuhi20) July 10, 2020