RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

JAXAなど、200企業が中国人民解放軍からサイバー攻撃

JAXA(宇宙航空研究開発機構)や三菱、日立など、200の団体が、中国人民解放軍による大規模サイバー攻撃を受けたことが発覚しました。

サイバー攻撃を受けた団体には、上記の他に、慶応大、一橋大なども含まれているとのことです。

報道によりますと、今回のサイバー攻撃の目的は、宇宙開発技術や人工衛星に関する情報を入手するためだったのではないかと言われています。

しかし、イルミナティたちは宇宙が存在しないこと、宇宙開発事業がただの詐欺であることを知っていますから、「宇宙開発技術を狙った」ということは先ず考えられません。

ここ最近、当サイトでは「JAXAやNASAが創価学会と結託し、宇宙は存在しないのに存在すると言って庶民を洗脳し、税金をぼったくっている」という事実を発信しつづけていますが、今回の報道は、それを真っ向から否定するものです。

○【宇宙ビジネス詐欺】宇宙に行くと心臓が縮小し、身長が伸びる

JAXAや創価企業が中共からサイバー攻撃を受けたと報道することで、中共との関係を否定できると同時に、JAXAが本当に宇宙開発を行っていると改めて庶民を洗脳しようとしたのでしょう。

そもそも、中共による攻撃であることは明白にもかかわず、日本国内でレンタルサーバーを偽名契約した数名の中国共産党員だけが書類送検されて終わりになるというのも、おかしな話です。

中国共産党は、創価学会のバックアップによって設立されましたので、中共が創価学会に与する企業を一方的に攻撃することはあり得ません。

ですから、どの団体も本当はサイバー攻撃など受けていないはずですし、今回の報道を通して、中国が日本を敵視しているかのような印象を国民に持たせ、創価学会と中共は関係ないと匂わせようとしたのでしょう。

そして何より、JAXAは宇宙開発をしているということを改めて庶民に刷り込もうとしたのです。

今回、真っ先にサイバー攻撃について報道したNHKも、創価学会や中共とズブズブですので、NHKの報道には騙されないように気をつけましょう。

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