総務省は14日、楽天モバイル(東京)に対して、大容量通信規格「5G」用の電波を追加で割り当てると発表しました。
楽天のモバイル事業は、大手3キャリアと比べて通信エリア、質の面で明らかな遅れを取っています。
そのため楽天は、設備投資に莫大な費用を費やし、2020年12月に公表された決算では、1141億円の巨額の赤字を計上していたことが判明しました。
その救済措置が取られたのか、楽天は3月12日に日本郵政と資本業務提携の締結を発表しました。
○楽天・郵政タッグに透けて見える、「楽天モバイル」の“賞味期限切れ”感
また、楽天は日本郵政だけでなく、米ウォルマートや中国ネット大手の騰訊控股（テンセント）などから2423億円を調達する第三者割当増資を発表しています。
テンセントは、10億人が利用するWeChatを提供している企業ですが、創価企業のGoogle、KDDI、任天堂、DeNAなどと業務提携しています。
テンセントのポニー・マーCEOは、楽天の三木谷と仲が良いそうで、三木谷からの頼みで今回の出資が決まったとのことです。
そして楽天も、2007年に池田大作が筆頭株主となり、創価に買収されています。
イルミナティは未だにコロナ禍を煽ることによって、暴落した土地や破綻寸前の企業を買収し、スマートシティを建設して、国民の監視を強化しようとしています。
5G導入はスマートシティに欠かせないものですが、コロナ感染が広まっているとされる地域は、5Gの導入が早くから進んでいました。
○【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!
今回、政府が楽天に5G用の電波を割り当てたのは、創価企業の楽天を救済すると同時に、スマートシティ計画を進めるための措置であったとも考えられます。
5G導入によって生活が便利になるのはよいことですが、この世の中がこれ以上、創価学会に牛耳られることがないように、常に創価企業らの動きを注視しなければなりません。
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