RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【創価の祭典】東京五輪 海外客の受け入れ断念 63万枚のチケット払い戻しで大損失。

今夏の東京五輪は、国民や選手の安全性を考慮して、外国から一般客を受け入れないことが正式に決まりました。

海外在住者に対する販売済みのチケット63万枚は、全て払い戻しされるそうで、払い戻し総額は公表しないとしています。

現在ネット上では、オリンピックは創価学会や中国共産党、そして電通をはじめとした創価に与する企業が儲けるために行われる行事だということが、広く知られてきています。

また、過去に行われたオリンピックの開会式は、悪魔崇拝儀式を模したおぞましい内容となっているため、「オリンピックは悪魔崇拝者の祭典」という認識も広まっています。

さらに、今回の東京五輪については、コロナ以外にも、次から次へと問題が噴出し、国内の世論調査では既に「中止•延期」の意見が高まっており、5カ国世論調査でも「中止•延期」を希望する声が高まっています。

○東京五輪、7割超が「中止・延期を」 対日好感度、中韓で上昇―5カ国世論調査

中止・延期を求める声がここまで高まっているにもかかわらず、無理にでも断行しようとするのは、オリンピックに関わっている創価企業が儲けたいからなのです。

また、今回オリンピックが本来の日程から延期され、今年の7月23日に開催されることに決定しましたが、この日にちは、創価にとって重要な意味が込められていることが判明しています。

コロナパンデミックは、創価学会と中国共産党が手を組んで始めた計画で、それによって一部の創価企業は大きな利益を得ることができましたが、一方で五輪中止の声が高まり、開催が危ぶまれたり、海外客のチケット払い戻しせざるを得ない状況になったりと、確実に創価学会や中共にとって大きなダメージとなるようなことも、次々と起こっています。

コロナによって創価学会を支える信者たちの生活も困窮し、創価学会に捧げる「お布施」も激減しているのだとか。

○創価学会マネーがコロナで縮小、「財務=お布施が激減」も?【危機(2)縮む経済力】

そして何より、RAPT理論によってコロナパンデミックが茶番だと暴かれ、その黒幕が創価学会だったということもバレてしまったので、創価学会はもちろんのこと、全ての創価企業や創価人脈が、国民、そして世界中からも信用を失っています。

今後、東京五輪に関する報道が加熱すればするほど、「オリンピックは創価の祭典」「オリンピックは悪魔崇拝儀式の一環」であるという真実が全世界に知れ渡っていくでしょう。

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