RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

製薬会社と利益を共有する創価メディアYouTubeが、コロナワクチン含む、全ての反ワクチンコンテンツを禁止

創価企業グーグル傘下の「YouTube」は29日、コロナワクチンを含む全ての反ワクチンコンテンツを禁止すると発表しました。

米紙ワシントン・ポストによると、YouTubeはケネディ元大統領の甥にあたる「ロバート・F・ケネディ・ジュニア」ら著名な反ワクチン活動家がサービスを利用することを禁止し、他の複数のチャンネルも既に停止したとのことです。

○アメリカの最高裁判所が「コロナワクチンはワクチンではなく、安全でもないため、全力で接種を回避しなければならない」との判決を下す

YouTubeはこれまで、コロナワクチンのポリシーに違反したとして、のべ13万本以上の動画を削除し、徹底的な言論弾圧を行なってきましたが、「ワクチンは安全だ」と洗脳するための「接種に関する個人的な経験を共有する動画」のみ、今後も引き続き許可されるとのことです。

私たちも、昨年YouTubeにコロナの真実を解き明かした動画をアップしましたが、強制的に削除されてしまいました。

○【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!(KAWATAのブログより再掲)

しかし、このように言論弾圧を強化すればするほど、くだらないコンテンツばかりがアップされ、ますます多くのユーザーがYouTubeから離れていくことは間違いありません。

実際、ツイッターやYahoo!ニュースコメント欄には、YouTubeの卑劣な言論弾圧に対して批判が殺到しています。

○ユーチューブ ワクチン全般の誤情報の投稿禁止 反ワクチン著名人チャンネルも停止

しかも、ここ最近はYouTubeの動画を再生すると、必ずと言ってよいほどワクチン接種を促すCMが流れるため、うんざりしている人も多いことでしょう。

このようにYouTubeは、中国共産党や北朝鮮政府のように真実を隠蔽し、創価学会に都合の良い情報ばかりを流す洗脳メディア、御用メディアと化してしまいました。

そもそも、YouTubeがここまでワクチンに関する情報を規制するのは、YouTube自身、ワクチンを製造する製薬会社とズブズブの関係にあるからに他なりません。

YouTubeの親会社であるグーグルは、ネット上で収集した利用者のプライバシー情報を製薬会社に提供し、ワクチンの製造に直接的に関与していますので、ワクチンが売れなくなれば、グーグルにとっても莫大な利益を逃すことになります。

○【創価企業Googleはワクチン会社だった】収集したユーザーのプライバシー情報を製薬会社に提供し、ワクチン製造に直接的に関与

このようにグーグルもYouTubeも、製薬会社と結託し、人の命を奪い取って暴利を貪る悪徳企業に他なりませんので、速やかに滅び去り、真実を発信できる新たな動画投稿サイトが次々と開設されることを心から祈ります。

○Googleマップは登山客を死のルートに案内する殺人アプリだった!

○【三浦春馬の死の謎に迫る】Googleで「エプタイン島」と検索すると「豊島」がヒットする怪!! 淡路島やディズニーランド、ジブリの森も

○【創価企業Googleの終焉】幹部社員36人(全体の10分の1)がトップに反発し退職

○【さらに追い詰められるGoogle】米37州当局がGoogleを提訴、アプリ市場で独禁法違反

Comments & Trackbacks

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  1. 共産党が赤いウジ虫、創価学会が青いウジ虫、どちらも有害ですね。

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