RAPT理論+α

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【京都は創価に乗っ取られた】京都の全ての公立校でiPadの自主購入が決定 創価企業アップルへの利益誘導に波紋広がる

京都府では、全ての公立校の新入生を対象に、2020年度から「iPad端末(6万~7万円程度)」を自費購入させることが決定し、保護者からは「怒りしかない」「高い、厳しい」などの批判の声が殺到しています。

一方で、「(タブレットは)文房具や教科書と同じ」「子どもの教育に必要なものを親が買うのは当たり前」と、賛同の声も上がっているようですが、最近は安いタブレットも数多く出回っており、なぜ高額なiPad一択なのかと疑問視されています。

これではもはや、京都府によるアップルへの利益誘導だと言っても過言ではありません。

アップルは創価企業であり、創設者の「スティーブ・ジョブズ」も創価信者だと言われていますので、創価学会の内部で何らかの根回しがあった可能性が非常に高いと考えざるを得ません。

実際、京都府知事の「西脇隆俊」(写真:左)や、現京都市長で京都市教育長などを歴任した「門川大作」(写真:右)は熱心な創価信者として知られています。

しかも「門川大作」に至っては、名前が「池田大作」と同じで、池田の隠し子だとも噂されています。

彼らが京都の府政における重要なポジションに居座りつづけることができるのも、創価学会の後ろ盾があるからに違いありません。

彼らは事ある毎に、自らの権力を使って、今回のような創価企業への利益誘導を行なってきたのでしょう。

実際、京都市では、李家や創価学会が不動産を爆買いしやすいような仕組みが出来上がっており、やはり京都府が完全に創価学会の支配下にあることが、今回の一件でさらに明確となりました。

○【第二のエルサレム・京都】李家による関西遷都への動きが本格化 新税導入で、庶民の不動産購入を妨害

こうして創価学会に支配された地域では、庶民のためではなく、創価企業の儲けのために政治が行われています。

これでは庶民が苦しむしかありません。

創価学会の力が強くなればなるほど、至る所でこのような不条理がまかり通っていきますので、一刻も早く創価学会が滅び去るよう、皆で強力にお祈りしなければなりません。

つなみに、池田大作の隠し子と噂される京都市長の「門川大門」は、武田邦彦ともそっくりですから、武田邦彦があれだけネット上で話題になるのも、やはり創価学会の後ろ盾があってのことなのでしょう。

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