RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

コロナ便乗スマートシティで儲けたい楽天・三木谷会長 五輪開催を痛烈批判 「自殺行為だ」

楽天グループの三木谷浩史会長兼社長は14日、CNNのインタビューで、日本が今夏に東京五輪を開催することは“自殺行為だ”との認識を示しました。

また、「大会を安全に開催するのは難しいので、政府に中止を求めているが、これまでのところうまくいっていない」と、政府に中止要請を行っていることも明らかにしました。

三木谷浩史は、コロナ感染拡大が収束していないことを踏まえて、メリットよりもリスクが大きすぎるとし、「東京五輪の開催を中止できると思うか」との質問に対して「現時点ではすべて可能だ」と答え、五輪中止の可能性を示唆しました。

また、三木谷浩史の他に孫正義も、五輪開催について否定的な意見を述べています。

○ソフトバンクGの孫会長、東京五輪開催に懸念示す

東京五輪は、創価学会と中国共産党のための祭典であることが明らかになっていますが、創価とズブズブの三木谷や孫正義が五輪開催に反対しているということは、やはり創価学会内部での争いが激化している可能性があります。

○楽天・三木谷氏 ワクチン接種遅れに「かなりの危機感」

楽天は現在、政府の進めるスマートシティ計画にも加担し、暴利を貪ろうとしています。

○スマートシティへの布石か 創価企業・楽天に「5G」割り当て

○【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!

○ワクチン接種を利用した人口削減計画が進行中

スマートシティ計画は、大震災やコロナ禍に乗じて庶民から土地を奪うことで進められているわけですが、東京五輪が開催されれば、コロナが嘘だということが世間にさらに広く認知され、スマートシティ計画にも支障が出てしまう恐れがあります。

そのため三木谷浩史は、何がなんでも東京五輪中止を訴え、コロナの恐怖を煽らなければならないわけでしょう。

やはり同じ創価学会内でも、利害関係が噛み合わず、争いが絶えないようです。

この様子では、創価学会の目論見もこれ以上うまくいくことはなさそうですし、東京五輪も中止せざるを得ない状況に追い詰められていくのではないでしょうか。

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