RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

加速する大阪遷都 突出して増大する大阪のコロナ死者数

大阪府は7日、コロナ新規感染者が1005人、死亡者数は最多を記録し、50人となったと発表しました。

吉村府知事は、緊急事態宣言延長に伴い、「この間の皆さんのご協力で、何とか山を抑えられている可能性はありますけども、非常に高いところにあります」と説明しました。

特に医療については、「極限状態にひっ迫しているという状況。重症者も極めて多い。第三波の約3倍近くになっているのが現状です」などと訴えています。

日本国内では、特に大阪でのコロナ感染が深刻化しており、人口100万人あたりの死者数はインドよりも多いとされています。

厚生労働省関係者は、「政府の会議の資料に人口100万人あたりの死者数のデータがあるのですが、大阪は19・6人(5月5日時点、以下同)。インドの15・5人、メキシコの16・2人、米国の14・5人より上回っており、惨状というほかありません。兵庫県も9・0人、愛媛県11・2人、和歌山県7・6人など関西は高く、東京は1・4人と意外にも低い水準です」と話しています。

現在インドでは、ワクチン接種による副反応で死亡者が続出し、火葬場がいっぱいになるほど深刻な状況に陥っています。

○創価BRICSに属するインドとブラジルだけで、世界のコロナ感染者の半分以上を占める

ですから、大阪もインドと同様、ワクチン接種が原因で死者が増大していることは間違いありません。

また、日本国内の死者数の順位を見ても、大阪だけが突出して多いことが分かります。

現在イルミナティは、東京から大阪や京都に拠点を移す「関西遷都」を計画しています。

第二のエルサレム・京都】李家による関西遷都への動きが本格化 新税導入で、庶民の不動産購入を妨害

しかし、関西圏への遷都を実現させるためには、先ずは広大な土地が必要となります。

そのため現在、京都市内では李家などによる不動産の買い占めが行われ、今年3月には、大阪の広大な土地を有していた太閤園が創価学会によって買収されました。

○【大阪遷都への動き】3都道府県に緊急事態宣言発令へ

さらにイルミナティは乗っ取りを推し進めるために、コロナワクチンを国民に接種して、人口削減しようと計画しています。

○ワクチン接種を利用した人口削減計画が進行中

これまで人口削減は単なる「都市伝説」だと多くの人々に認識されてきましたが、政府がワクチンを利用して国民を殺戮していることが日々、明らかになっています。

先日の記者会見でも、菅首相はコロナ感染に関する質問に対して、「人口が減少している、まあそうした効果は出始めてきているのではないかな、というふうに思ってます」と発言しました。

○菅首相 記者会見でうっかり“人口削減計画”の進ちょく状況を語ってしまう

大阪での死者が増加していることも、やはり創価学会や李家が庶民を殺戮し、大阪を乗っ取ろうとしているという証左に他なりません。

しかし、一度に多くの人を殺してしまうと、彼らの計画がバレてしまうため、ワクチンを接種してじわじわと削減しようとしているのです。

しかも、ワクチンの副反応によってコロナに似たような症状が出れば、コロナに感染したと偽装することができ、感染拡大を演出することもできます。

そうすると、「大阪にはとても住めない」と思って、自ら出ていく人たちも大勢現れるに違いありません。

こうしてイルミナティどもは、様々な計略によって大阪から人々を次々と追い出し、大阪を乗っ取ろうとしているのです。

私たちはこの事実をこの世の多くの人々に知らしめ、一刻も早くイルミナティども、李家ども、創価学会が滅び去るよう心一つにして祈り求めなければなりません。

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