これまでYouTubeは、コロナが存在しないということや、ワクチンの危険性について、事実に基づいて発信している動画を50万件以上も削除してきました。
○YouTubeが削除した新型コロナの偽情報動画は50万件以上
そして、今後さらに言論弾圧を徹底し、コロナがいかに恐ろしく、ワクチンが必要であることを説いたデマ動画を量産し、ワクチンによる人口削減をさらに加速させようと目論んでいます。
その計画の一環として、厚生労働省や内閣官房を含む85以上の世界の公衆衛生当局と協力し、ユーザーが住んでいる地域に関連したコロナ情報を取得しやすくするほか、洗脳目的のコンテンツを集めた再生リストをYouTube公式チャンネルに表示するとのことです。
また、80人を超えるYouTuberなどが公衆衛生の専門家と結託して、若者にワクチンの安全性などを説明し、接種を促す取組も実施されています。
日本では、はじめしゃちょーが河野太郎ワクチン接種担当大臣にインタビューしているほか、コムドットが、河野太郎の配下にある「こびナビ」に、若者視点から質問するコンテンツを公開してしています。
YouTubeは創価企業・Googleの傘下にあり、創価学会にとって都合の悪い動画に対し、削除だけでなく、再生数やチャンネル登録者数を不正に減らすなどの嫌がらせをしてきました。
そして、毒物に過ぎないワクチンの接種を促しているはじめしゃちょーや河野太郎、こびナビのメンバーも皆、創価関係者であることがRAPT理論によって解明されています。
○【河野太郎も群馬人脈（創価・李家）だった!!】河野太郎の父・河野洋平が中国共産党100周年を記念して祝電を送る
○【群馬人脈＝李家のコラボによる卑劣な洗脳工作】はじめしゃちょーと河野太郎がYouTubeでワクチンは危険ではないとデマを拡散
○泉大津市長が「ワクチンは感染予防効果を期待できるものではありません」とのメッセージをワクチン接種券に同封し、河野太郎が吠える
このように、コロナ茶番を煽っている人物たちはほぼ全員、創価関係者であると言っても過言ではありませんので、彼らが流すデマ情報を真に受けないように注意しましょう。
ちなみに、私たちも以下の動画をYouTubeによって削除されました。
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