現在、世界中でコロナワクチン接種が進められる中、中国では国民へのワクチン接種が既に2億回行われたことが明らかになっています。
今後、中国政府は6月末までに人口の4割が接種することを目標に掲げており、ワクチン接種をした人には食べ物や商品券を渡すという“物で釣る”作戦で接種回数を伸ばしてきました。
その他にも、中国政府は様々な方法でワクチン接種を強要していますが、このような政府のやり方に対し、多くの国民が不満を爆発させており、接種を拒否する人も少なくないようです。
上記のリンク記事によると、中国の国営企業の幹部や大学教授らはコロナワクチンについて、「沈静化しているのに、自分が人柱になる必要はないよね」と、意見を述べています。
“人柱”と言うからには、ワクチンを危険視する情報が、中国でも広く出回っているということでしょう。
中国では2003年から、国を挙げて「グレートファイヤーウォール（金盾）」と呼ばれるインターネット規制を敷いています。
このため、TwitterやFacebookなどの海外のSNSは、中国国内では使用できません。
ですから、中国共産党が事実上公表を許可した情報のみ、国民が知ることができる仕組みとなっています。
そして、そのような中で独自の進化を遂げてきたのが「中国製SNS」です。
中国三大SNSとして、WeChat（微信）やQQ、Weiboが挙げられますが、これらのSNSは中国国民にとって貴重な情報源であり、政治的にも大きな影響力を及ぼしてきました。
これらのSNSは、中共の監視下にあるものの、政治的な情報戦に利用されたり、中共が国民に知られたくない情報が流出する事態も起こっているようです。
○ネット規制で奇怪に進化、中国独自の「SNS文化」が世界に拡大中
そのため、中共は厳しく情報弾圧や取り締まりを行なっているのですが、その一方で、政治家たちがSNSに自分の名前が上がっていないかどうか、ヒヤヒヤしながらチェックするのが日課になっているようです。
このような状況ですから、中国の独自SNSを通して、コロナワクチンの危険性やコロナが嘘だという情報が広まっている可能性は高いと言えるでしょう。
また、中国国内で使用されるワクチンがすべて中国製であるため、中国製品に不信感を抱いている高齢者ほど、ワクチンを嫌う傾向にあるそうです。
しかも、これだけ多くの国民が接種を終えている中、中国本土ではワクチンによる副反応が全く報告されていないと言いますから、益々不信感を抱くしかありません。
香港では既に中国製ワクチンによって死者が10人も出ています。
ですから、本土でもかなりの死者が出ている可能性が高いです。
しかし、中共の徹底的な情報弾圧によって、真実が隠蔽されてしまっているわけです。
もちろん、このような中国共産党の隠蔽体質は、その生みの親である創価学会がもたらしたものです。
創価学会の本拠地である日本に暮らす私たちは、彼らの悪なる計画をすべて白日の下にさらけ出し、徹底的に糾弾していかなければなりません。
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