能登半島地震の影響により、被災地に建設された少なくとも3カ所のメガソーラー発電所で斜面崩落などが起きていることが判明しました。

金沢工業大は、国土地理院によって撮影された被災地の航空写真をもとに石川県珠洲、七尾両市と能登町の太陽光発電所４カ所の被害状況を調査を実施し、このうち七尾市と能登町の計3カ所で、地震による被害の可能性があると指摘しています。

金沢工業大の徳永教授は、「強い揺れで周囲の山の斜面が崩落し、一部の太陽光パネルが損傷している可能性がある」と話しています。

また、経産省も能登半島地震を受け、「太陽光パネルは破損した場合でも、日の光が当たると発電をする可能性があるため、むやみに近づかないように」とし、感電の恐れがあると注意喚起していました。

太陽光パネルについては、台風などの災害時に感電や火災、土砂崩れ、土壌汚染の原因になるとして、設置に反対する声が以前から数多く上がっていました。

しかし、河野太郎をはじめとした政治家たちがソフトバンクや中国企業への利益誘導のために、次々と規制を緩和したことで、日本全国に太陽光発電所が乱立しています。

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今回の調査結果を受け、ネット上では「災害の多い日本では太陽光パネルは害でしかない」「環境を守るために太陽光発電を推奨しただろう。これでは逆効果。 むしろ環境破壊に直結することが証明されたようなものだ」「れ以上の太陽光パネルを設置するのは即刻止めるべき」といった批判が殺到しています。

有害な太陽光パネルを普及させ、国民を危険に晒す悪人たちが、全て厳正に裁かれますことを心から祈ります。

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