今月19日、コロナ対策などを厚労省に助言する専門家会合が開かれ、脇田隆字座長ら有志は、今後の感染状況について、「第9波」が起こり「第8波より大きな規模になる可能性も残されている」との見解を示しました。
また、ワクチンの追加接種や介護・医療現場の感染対策など「死亡リスクの高い高齢者や基礎疾患がある人たちへの対策を継続する必要がある」と訴えました。
日本は高齢化率が高く、死者数が「他国と比べても多い状況で推移する可能性がある」と指摘、高齢化の進んだ地方に流行の中心が移り、死者数を押し上げることもあり得ると警告しました。
しかし、コロナウイルスによる感染拡大は、政府や医療業界、マスコミによって捏造された茶番に過ぎないことが暴かれ、その事実が既に多くの人々に認知されています。
そのため、今回の専門家らの見解について「GW潰し どうせ、こんなこと言うだろうと思ったわ」「一生ゆうとけばいい」「ワクチンが余りすぎて困っているので皆さんバンバン打ってくださいって事かな」といった批判が殺到しています。
これまで何度も述べてきましたが、厚労省はファイザー社と蜜月関係を築き、コロナ感染者数やワクチン接種に関するデータを改ざん、コロナ茶番を煽り、毒物に過ぎないワクチンの接種を推進してきたことが分かっています。
○【厚労省】コロナ入院患者の数を過大集計していたことが発覚 嘘にまみれたコロナ茶番
○【利益相反】厚労省アドバイザリーボードの『和田耕治』がファイザー社の部長に就任、さらにワクチン分科会のメンバー『坂元昇』がファイザー社の元社員だったことが判明
○中国共産党員の「河野太郎」が厚労省のデータ改ざんについて、謝罪もせず開き直り炎上「データを直したとしてもワクチンの有効性が極めて高いという所には何の変わりもありません」
コロナ茶番に加担し、人々の生活や健康を脅かす悪人たちが一人残らず厳正に裁かれ、滅び去りますことを心から祈ります。
○【厚労省】国会議員と厚労省職員のコロナワクチン接種率を記録した文書の開示を拒否
○「こびナビ」は「厚労省」の言論統制機関だった!! YouTube上のコロナワクチンに関する情報検閲に最も大きく加担していたことが発覚
○【コロナ茶番のカラクリ】有名大学と製薬会社は利益相反の関係だった!! 2017年度に製薬会社71社が各大学に払った『奨学寄付金』の額は200億円
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