英語版の毎日新聞が、「日本の食用虫産業が大きく飛躍する」と題した、事実とは異なる記事を公開していることが判明し、批判が殺到しています。
毎日新聞は英語版の記事で、「日本の食用昆虫産業は主流になろうとしている。大手企業は栄養価が高く持続可能な昆虫食の魅力に気づき始め、一部のシェフは冒険好きな食通のために新しい食体験を考案している」などと綴っています。
また、昆虫食企業が大手食品会社の「ニチレイ」や「NTT東日本」と業務提携したことなどを例に挙げ、「大きな飛躍を遂げている」などとしています。
しかし、昆虫食を生産する食品会社に対し、国民が猛反発している実態については全く触れていません。
国際機関を乗っ取り、昆虫食を普及させるきっかけを作ったのは中国共産党であることが分かっていますが、毎日新聞も中国の洗脳工作に加担するプロパガンダ紙だと認定されています。
○食糧危機を演出し、世界中に「昆虫食」を普及させている黒幕も「中国共産党」だった
○【英ガーディアン紙】中国共産党が世界各国のメディアを通じて中国に有利な情報を拡散していると告発 日本では「毎日新聞」がその工作に加担していると指摘
有害な昆虫食を普及させ、人々の健康を脅かす中国共産党と彼らに与するマスコミ、そして全ての悪人たちが厳正に裁かれ滅び去りますことを心から祈ります。
○昆虫食や培養肉などの普及を目的とした超党派議員による「フードテック振興のための議員連盟」が2020年に設立されていたことが判明
○日本航空（JAL）の子会社がコオロギ粉末を使った機内食を提供していたことが発覚し、批判殺到
○Pascoに続きファミマでも『コオロギ食品』の販売を開始、不買運動へと発展か 実はファミマもPascoも河野太郎の親戚だった!!
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