LGBTQなど、性的マイノリティたちで構成される団体は14日、参院議員会館で集会を開き、自民党が今国会での成立を目指している「LGBT理解増進法案」について、「当事者らが求めているものではない」とし、理解増進法ではなく差別禁止法の制定を求める共同声明を発表しました。
しかし、こうした動きに対し、法案に「差別禁止」の文言を盛り込んだ場合、「言論の自由」を侵す悪法となりかねないとして、反対する声が殺到しています。
欧米ではもう既に、トランスジェンダーを自称する男性が、女性専用更衣室やシャワー室の利用を禁じたジムを相手取った訴訟を起こし、男性が勝訴するという理不尽な判決が下されています。
過去の記事でも述べましたが、LGBT思想や性的倒錯を普及させてきた黒幕は、中国共産党であることが明らかになっています。
中国共産党は、LGBT思想を普及させることで各国の社会モラルを破壊し、新たな分断、社会問題を噴出させ、国力を削ぎ落とそうと画策しているわけです。
○【岸田総理】一度廃案になった『LGBT理解増進法案』の国会提出に向け準備を指示 一方、アメリカでは23の州で『反LGBT法案」が次々と導入
○イルミナティはLGBTと一緒に小児性愛までも普及させようと目論んでいる
人々の暮らしと安全を脅かす中国共産党と彼らに与する全ての悪人たちが厳正に裁かれ、滅び去りますことを心から祈ります。
○国際水泳連盟が“トランスジェンダー選手”の女子競技への出場を禁止 国際陸上競技連盟も規制検討へ ネットでは「当然」と賛同する声多数
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