コロナ禍で頻繁に実施された学級閉鎖の影響で、十分な教育を受けられなかった子供たちの生涯賃金が、全世界で計2000兆円減少する恐れがあることが分かりました。
世界銀行や国連教育科学文化機関（ユネスコ）などによると、学校閉鎖の長期化で、開発途上国における子供たちの識字率が著しく下がっているとのことです。
また、この日本でも未だに休校や学級閉鎖・保育園の休園が各地で相次ぎ、子供たちに甚大な悪影響を及ぼしています。
文部科学省は、全国の教育委員会に対し、学級内で2～3人の感染者が出た場合、5～7日程度を目安に学級閉鎖するよう指示しています。
また、感染者が1人しかいない場合でも、濃厚接触者が2～3人いれば、学級閉鎖するようガイドラインで示しています。
1人でも感染したら学級閉鎖…現役医師の訴え｢子供たちを苦しめるコロナ対策はもうやめるべき｣ 自粛一辺倒の｢コロナ専門家｣には退場してもらったほうがいい https://t.co/GnJ9z6oGwd
— PRESIDENT Online / プレジデントオンライン (@Pre_Online) March 13, 2022
しかし、幼い子供や若者がコロナで死亡した事例はほとんどなく、コロナで死亡したとされるものも、全て事故など他の理由で死亡していたことが明らかになっています。
○【NHKによる悪質な情報操作】事故死したコロナ感染者の少年を「コロナ死」として報道
○【若者たちの命が危ない】コロナワクチン３回目接種の対象年齢を12歳〜17歳に拡大へ
にもかかわらず、こうして過剰なコロナ対策を続けているのは、子供たちから学習する時間や他者と交流する機会を奪い取り、知能を低下させるために他なりません。
コロナ茶番の黒幕である中国共産党は、日本人口を削減し、最終的にこの日本を中国の属国として完全支配しようとしていることが暴かれましたが、その計画の一環として、こうして日本人の子供の知能を低下させ、大人になっても一生涯、奴隷として生きるしかないように仕向けているわけです。
○【日本の子供を廃人に】学校教員が児童らを一方的に「発達障害」と見なし、向精神薬を服用するよう親に勧めていることが発覚
また、かろうじて学級閉鎖を免れている学校でも、部活動や合唱、楽器の演奏、調理実習などを自粛させ、子供たちの個性・才能を伸ばす重要な機会を奪っています。
このように現在も、中国共産党による愚民化政策が着実に進められていますので、学校教育に依存することなく、子供たちが豊かに学べる機会や場所を、私たち一人一人が作ってあげなければなりません。
○【第16回】ミナのラジオ – これからの時代に勝ち抜ける人、落ちぶれる人 – ゲスト・RAPTさん
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