ワクチン接種義務化など、コロナ茶番が深刻化しているニューヨークで、Googleをはじめとした創価学会とズブズブのビックテック企業が次々と不動産を買収していることが明らかになりました。
グーグルは2018年にニューヨークオフィス拡張のために、チェルシーマーケットのビルを24億ドルで購入したのに続き、今年9月、建設中のオフィスビル「セント・ジョンズ・ターミナル」（東京ドーム2.6個分の面積）を21億ドル（約2400億円）で購入することを発表しました。
また、アマゾンやマイクロソフト、アップル、フェイスブック、セールスフォースらもここ最近、マンハッタンで次々と不動産を買収し、拠点を構えているとのことです。
これまでアメリカでは、米小売大手のウォルマートや米レストランチェーン大手のマクドナルドなどが自社店舗の不動産を持つことが多く、米国における主要な不動産所有者でした。
しかし最近は、ビックテック企業がこれらに加わり、オフィスやデータセンター、倉庫、小売店舗用の土地・建物を買い漁っているとのことです。
ニューヨークでは、金融業界の縮小に反比例するようにテック企業が次々と参入しており、10年後にはハイテク業界が金融業界を抜いて、ニューヨーク最大の不動産の占有者になる可能性があると指摘されています。
このようにコロナ特需でボロ儲けした企業が、次々とニューヨークに結集しているわけですが、最初から創価企業に目をつけられていたからこそ、ニューヨークではワクチン接種・ワクチンパスポート提示義務化が早くから実施されてきたわけでしょう。
ビックテック企業が拠点を構えると聞くと、その地域の景気が良くなりそうに思えますが、実際のところ、現地ではワクチン接種を拒否した市民たちが職を失い、多くの飲食店も倒産して、庶民の生活を脅かす状況となっています。
20,000人の現役および引退したニューヨーク市の消防士を代表する消防士協会はワクチン義務化政策の実施を拒否することを誓いました。pic.twitter.com/ZlKNTEmJkT
— Alan～速報～🇯🇵🇲🇳🇺🇸 (@MongolianAlan) October 21, 2021
このように都市によっては、未だにコロナ茶番に乗じて創価企業による乗っ取りが強引に推し進められていますので、全世界のコロナ茶番が一刻も早く収束するよう、創価学会とその関連企業の滅びを強力にお祈りしなければなりません。
○米ニューヨーク市のワクチン義務付けを連邦高裁が差し止め ワクチン接種を拒否した教師28000人が職を失う危機に直面しての対応
○ニューヨーク市の飲食店、ワクチンパスポートの提示義務化により売り上げが半減 日本ではワクチンを勧める報道が激減し、FCC真実法適用の噂が流れる
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