【資生堂】赤字108億円、中国経済の衰退により

【資生堂】赤字108億円、中国経済の衰退により

化粧品大手の資生堂は、昨年1年間の決算で最終的な損益が100億円を超える赤字になったと発表しました。

資生堂は1980年代頃から他の化粧品メーカーに先駆けて中国市場に進出し、社名も中国の古典『易経(えききょう)』の一節「至哉坤元 萬物資生(至れるかな、坤元。万物、資りて生ず。)」を由来としています。

中国の経済成長とともに、資生堂の中国市場での売り上げも伸び、一時はグループ全体の売り上げの約3割を占めていたとされています。

しかし、昨年は中国経済の低迷や現地企業との競争激化により収益が落ち込んだ上、日本や中国での店舗閉鎖や人員削減に伴うコスト増も重なり、純利益は上半期の時点で前年同期比99.9%減の1500万円にまで落ち込み、最終的に108億円の赤字となりました。

1年間の決算が最終赤字となったのは、コロナ禍で化粧品の需要が落ち込んだ2020年以来、4年ぶりとのことで、藤原憲太郎社長は会見で「構造改革の完遂とブランド力の強化が最大の課題だと感じている。この2年間が正念場であり、責任をもって取り組んでいきたい」と話しました。

昨年末まで資生堂の経営は魚谷雅彦に委ねられていましたが、高級スキンケアラインの販売に注力した結果、エスティローダーやディオールなどの高級ブランドとの競争を強いられ、中価格帯では韓国や中国のブランドに市場を奪われる状況に陥りました。

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2021年には「TSUBAKI」や「uno」などの日用品事業を投資ファンドに売却し、その影響で安定した収益源を失い、消費者との接点も減少しました。

経営面では、ドラッグストアや個人経営の専門店と築いてきた「共存共栄」の関係を軽視し、オンライン販売での値引きを進めたことで長年の販売パートナーとの関係が悪化した上、経営改革の一環として社章を「花椿マーク」から英字の「SHISEIDO」表記に変更したことが「伝統の軽視」と受け止められ、社内外で反発を招きました。

魚谷雅彦は「プロ経営者」としての経歴を評価され、資生堂の経営を託されましたが、結果的に中国依存を強め、伝統を軽視し、信頼を損ねたことで大赤字を招く結果となりました。

真に有益な企業が存続し、人々の生活がより豊かに発展していきますことを心から祈ります。

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