国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ調整委員長は21日、緊急事態宣言が発令されている場合でも、東京五輪を開催する姿勢を示しました。

コーツ氏は、東京五輪開催に反対する声が高まっている状況に関し、「ワクチン接種が（国内で）増えていけば、世論調査の結果も良くなっていくのではないか。もし（支持率が）改善しなければ、安全な大会になるようにわれわれの仕事をやるだけだ」と述べました。

つまり、日本人に対するワクチン接種さえ進めば、五輪を開催できると言って、ワクチン接種に携わる創価企業と、東京五輪で儲けようとしている電通の両方が損することなく、莫大な利益が得られるようにうまく根回しする発言をしたわけです。

〇【群馬人脈のドル箱】電通が倒産の危機 オリンピック中止で放映権全額払い戻し

緊急事態宣言を出して庶民に自粛を強要し、ありとあらゆるイベントを中止しておきながら、電通やその他の創価企業が儲かるオリンピックだけは開催するというのは、あまりに不公平な話です。

彼らは人命を尊重しているかのように善人を装いつつも、内心では自分たちの儲けのことしか考えていません。

○RAPTブログ 東京オリンピックの経済効果は数兆円という大嘘。ギリシャの財政危機はオリンピック開催が原因でした。

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しかも、オリンピックを口実にワクチン接種を一気に押し進め、人口削減をさらに推し進めようとまでしています。

しかしその一方で、国民の８割は東京オリンピックの開催に反対しています。

○「東京五輪の延期・中止」8割以上に　ANN世論調査

オリンピックの主役である選手たちも、オリンピック開催やワクチン接種に不安や懸念を抱いており、中には「ハッキリ言って、ワクチン接種は受けたくありません。これは多くのアスリートの総意」と怒りを露わにする選手もいます。

○東京五輪、直前の「優先接種」に日本選手から不評と疑念の声

さらに、五輪の運営ボランティアが次々と辞退し、人員不足に陥っていることも連日のように報道されており、主催側と国民のオリンピックに対する温度差はどんどん開いていくばかりのように見えます。

○相次ぐボランティア辞退　コロナ猛威で不安の声―看護師確保も不透明・東京五輪

○五輪のボランティア看護師、7割が辞退　茨城の競技会場

○五輪 千葉県の都市ボランティア30％辞退 感染拡大など理由に

主催側は不足分をアルバイトで補填しようとしていますが、国民の大半が五輪開催に反対している以上、人員を集めるのも難しいでしょうから、この際、潔く東京五輪など中止にすればいいのではないでしょうか。

ご都合主義のイルミナティどもにこれ以上、私たち国民が振り回されることがないよう、彼らの滅びをより一層強力に祈り求めなければなりません。