【厚労省】生後6ヶ月〜4歳の乳幼児を対象にしたコロナワクチンを特例承認 10月下旬以降に接種開始へ「正気の沙汰ではない」と批判殺到

【厚労省】生後6ヶ月〜4歳の乳幼児を対象にしたコロナワクチンを特例承認  10月下旬以降に接種開始へ「正気の沙汰ではない」と批判殺到

厚労省は5日、生後6ヶ月〜4歳の乳幼児を対象としたファイザー社製のコロナワクチンについて、国内での製造販売を特例承認しました。

同社の乳幼児向けワクチンは、有用成分の量が5~11歳用のワクチンの3分の1以下で、感染を予防するためには計3回接種しなければならないとされています。

また、現段階で、3回目のワクチンを接種を終えた生後6カ月~2歳の乳幼児のうち、6.8%が38度以上の発熱、20.2%が食欲不振になったと報告されています。

厚労省は、10月下旬からおよそ700万回分のワクチンを自治体に供給できるよう計画しており、早ければ10月下旬以降に接種を開始する見通しです。

子供たちへのワクチン接種中止を求める声が高まる中、こうして政府は、国民の声に一切耳を傾けることなく、一方的に接種を推し進めようとしているため、「正気の沙汰ではない」「異常を通り越している」「医師は反対してくれよ」「時代錯誤」といった批判が殺到しています。

こうして日本は、コロナワクチンによって、生後6ヶ月以上の乳幼児の生命まで危険にさらされる異常事態となっているわけですが、一方の諸外国では子供への接種を中止する動きが高まっています。

イギリスでは、12歳未満のワクチン接種を中止しており、デンマークにおいても、18未満のワクチン接種および、50歳未満への追加接種を中止しています。

◯【デンマーク】50歳未満の人へのコロナワクチン接種中止を決定 既に18歳未満の若者への接種も中止

ワクチンの危険性が全国民に知れ渡り、ワクチンの脅威から子供たちの尊い生命を守ることができますことを心から祈ります。

◯【厚労省】5歳〜11歳の子供にコロナワクチン接種の「努力義務」を課し批判殺到 副反応により10代の子供が少なくとも8名死亡、471名が重篤障害

◯コロナワクチンの副反応を発症し、運動や日常生活ができなくなる子供が続出 海外では「小児認知症」と診断される子供たちが急増

◯【泉大津市長の訴え】5歳〜11歳にコロナワクチンを接種した結果「7.4%が日常生活に支障をきたし、10.9%が登校できなくなった」

コメントを書く

*
*
* (公開されません)

Comment