横浜市はウクライナ支援を継続するため、1億5300万円の補正予算を計上したことが分かりました。
横浜市は、民間と連携し、ウクライナ避難民たちが一時滞在できるよう、市営住宅や家具、家電を提供する「オール横浜支援パッケージ」を通年で実施するほか、現地のインフラ整備に関する支援、姉妹都市からの青少年受け入れなど、幅広く支援を進めるとしています。
同市の山中竹春市長は、ウクライナ避難民たちを強力にバックアップしており、市内にウクライナ人のためのカフェまでオープンさせたとのことです。
しかし、過去の記事でも述べました通り、ウクライナでの騒乱は、世界各国にアゾフや中国共産党のスパイを送り込むためにでっち上げられた茶番に過ぎないことが分かっています。
○【ウクライナ侵攻は茶番】「ゼレンスキー大統領」と「ネオナチ武装集団・アゾフ」と「大本教・出口王仁三郎」と「世界紅卍字会」と「中国共産党」は一つに繋がり、世界統一政府の樹立を目指す
山中市長は、市長に就任する前まで、横浜市立大学・医学部の教授に就任しており、コロナ茶番を煽る役割を担っていました。
山中竹春は、同大学でコロナの研究グループを結成、2021年5月に、ファイザーワクチンがどの変異株にも有効であるという結果を発表し、大きく注目を集めました。
当時、東京都医師会の尾崎治夫会長も、自身のFacebookを通じて、山中竹春のグループが発表した研究結果を紹介し、国民にワクチン接種を促しました。
また、2020年8月に、大阪府知事の吉村洋文や松井一郎市長が開いた記者会見で、「ポビドンヨード（イソジン）を使ったうがい薬を使うと、コロナの陽性者が減る」と発表し、猛批判を浴びましたが、実はこの会見にも、山中竹春が関与していたことが分かっています。
○イソジンでボロ儲けした創価企業シオノギ製薬が、鼻腔に投与するコロナワクチン開発に着手 人口削減を簡易化し、かつ中国に利益誘導
吉村府知事が、会見で説明を行う際に使用した資料（フリップボード）に、データの解析者として山中竹春の名前が記されていたとのことです。
以上のことから、山中竹春は「コロナワクチンに効果がある」とデータを捏造して接種を促し、多くの国民を殺戮した確信犯の一人だと言えます。
○兵庫県の大規模接種会場で4回目接種が始まるも、初日の接種者は0人 2021年4月～9月にコロナワクチン接種した約4万6130人が副反応で死亡
しかも、山中竹春は2012年〜2014年にかけて「国立がん研究センター」の部長などにも就任していることから、癌利権にも深く関わっています。
こうした背景から、山中竹春は中国共産党の意向に従って、コロナ茶番を煽り、多くの国民にワクチン接種を促して殺戮した見返りとして、横浜市長に当選させてもらえたに違いありません。
横浜市は、上海市や北京などと友好都市の関係にあり、山中市長自身も中国のスパイ企業「ファーウェイ」と深く繋がっているようです。
中国共産党に与するスパイたちがこの日本から一掃され、国民の生活と安全が未来永劫しっかりと守られますことを心から祈ります。
○ウクライナ、ゼレンスキーによって野党が廃止され、事実上一党独裁国家となる
○ウクライナが「グレートリセット」を実行 ベーシックインカム・身分証明・免許証・ワクチンパスポートなどを融合したアプリの運用を開始
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