RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【李家のSNS】LINEが国内5万人の決済情報などを誤って「GitHub」にアップロード 個人情報の漏えいは創価企業のお家芸

LINEは12月6日、スマートフォン決済サービス「LINE Pay」で、キャンペーンに参加したユーザーの決済情報などが漏えいしたと発表しました。

委託先のグループ会社の従業員が、ソフトウェア開発プラットフォーム「GitHub」に誤ってアップロードしていたとのことです。

対象のユーザー数は、日本国内5万1543人分で、海外のグループ会社が展開しているLINE Payユーザーも含めると13万3483人分に上るといいます。

氏名や住所、電話番号、メールアドレス、クレジットカード番号、銀行口座番号などは漏えいしておらず、現時点でユーザーへの影響は確認されていないとしていますが、本当かどうかは定かではありません。

過去にもLINEは、ユーザーの個人情報を中国や韓国から閲覧できるようなミスを起こしており、今回も意図的に情報を横流ししたのではないかと疑わざるを得ません。

実際、創価企業では「情報漏えい」と見せかけて、名簿屋などに個人情報を横流ししていることが判明しており、大きな問題となっています。

○【LINE】個人情報が中国から閲覧可能だったことを明らかに

○「LINE」は、李家・群馬人脈によって作られた危険なアプリ 使用者の個人情報を韓国・中国に横流し

○【黒幕は孫正義】日本人の個人情報を韓国・中国に横流ししていた「LINE」と渦中にある「UUUM」は一心同体だった!!

個人情報や決済情報などは、詐欺のターゲットを絞るための名簿作りや幼児誘拐のターゲットを絞ることにも悪用される恐れもあります。

○急増する幼児誘拐と創価=ベネッセの個人情報流出との明らかな関連性が見えてきました。核心は「日本ユニセフ」です。

安易に創価企業に個人情報を預けることで、いつ犯罪に巻き込まれるかも分かりませんので、様々なサービスがある中でも慎重に選んで賢く用いる必要があります。

○東京都がコロナワクチン接種者にLINEでクーポンやポイント付与するサービス事業を創価企業・博報堂に10億円で発注 密かにワクチンパスポート普及を目論む

コメントを書く

*
*
* (公開されません)

Comment