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【超ブラック企業Google】元社員3人が「邪悪になるな」という行動規範に従って行動したら解雇されたと提訴

グーグルの元社員3名が、同社の経営陣の方針に反した行動をしたため解雇された件について、不当だとして訴訟を起こしたことが明らかになりました。

グーグルは2019年11月に、同社のデータセキュリティポリシーに反して機密文書にアクセスした上、情報をリークしたとして、この3人を含む4人を解雇しました。

しかし、訴訟を起こした3人はこれを否定し、本当の解雇の理由について、「税関・国境警備局(CBP)とグーグルが協力しないよう抗議活動をおこなったため」と主張しています。

当時、CBPは移民を収容する際、親と子を引き離して収容していましたが、この対応について「人権侵害に当たる」と批判されていました。

そうした中でグーグルが、CBPにクラウドコンピューティングソフトウェアを販売しようとしたため、グーグルの社員たちがCBPに協力しないよう会社内で署名活動を行い、経営陣に抗議したそうです。

グーグルの経営陣はこの社員たちの動きについて、CBPとの契約を妨げる行為と見なし、関与した4人を解雇したとのことです。

訴訟を起こした3人は、「Don’t be evil(邪悪になるな)」というグーグルの行動規範に従っただけだと主張しています。

また、3人は採用される際にこの「Don’t be evil」を含む条項に署名しており、「抗議活動は契約上の義務に従った行動だとして、逆に自らの行動規範を守らなかったグーグルこそ罰せられるべきだ」とも主張しています。

このようにグーグルは、良心や会社の規範に従って行動した社員を、自らの利益を優先的に守るため、適当な口実をでっち上げて不当に解雇していたということです。

現在、グーグルはコロナワクチン接種を拒んでいる社員に対し、給与を減らしたり、接種を義務付けたりと不当な圧力をかけていることが分かっていますが、それ以前から、こういった社員への弾圧を常習的に行なっていたわけです。

○【社員をも殺戮する創価企業Google】在宅勤務者にもコロナワクチン接種を義務付け 社員600人が反対署名

○創価企業のGoogleがブラック企業化 在宅勤務を続ける職員の給与最大25%削減し、コロナワクチンを強要 

世界に名だたるグーグルは、ブラック企業以外の何者でもなく、人類にとっても害悪でしかないため、早急に解体され、この世から消滅することを心から祈るばかりです。

○【創価企業Googleはワクチン会社だった】収集したユーザーのプライバシー情報を製薬会社に提供し、ワクチン製造に直接的に関与

○【創価企業Googleの元社員による内部告発】Googleは検索結果もYouTubeの再生回数やいいね!も全て操作し、庶民を洗脳してアメリカの国家転覆を謀っている

Comments & Trackbacks

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  1. Twitter社も悪質創価企業ですよ。
    コイツらが一番悪質です。
    さっさと解体されれば良い。

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