石破総理が参院選後の記者会見で、首都直下型地震などの災害リスクや国家安全保障などを理由に続投を表明し、物議を醸しています。

石破総理は、続投の理由について「我が国は今、米国の完税措置あるいは物価高、明日起こるかもしれない首都直下型地震、あるいは南海トラフそのような自然災害。そして戦後最も厳しく複雑な安全保障環境。国難とも言うべき厳しい状況に直面をいたしております」とし、「このような厳しい状況の中にあって今、最も大切なことは国政に停滞を招かないということ」などと語りました。

この発言を受け、インターネット上では「だったら現状の都道府県の首長は誰も辞められないだろ」「いやいや 居座り続けてる事が 災害レベル」「権力の座にしがみつきたいだけ。 能力のない駄々をこねてる子供と変わらん」といった厳しい批判の声が殺到しています。

また、自民党に対して下野を求める声が政府内外で高まっており、石破総理が8月末までに退陣を表明する可能性があるとも報じられています。

◯石破首相、衆参与党過半数割れで引責　8月末までに退陣表明の意向

しかも、石破総理がこうして南海トラフ地震や首都直下地震の発生に言及したことで、近く人工地震を起こそうと計画しているのではないかと懸念する声がネット上で相次いでいます。

石破総理はフラグを立てています。自民党、公明党が過半数を割れましたので、明日でも、首都直下型地震、南海トラフ大地震が起きると言っています。目醒めた人々は人工地震に注意して下さい。 pic.twitter.com/f4BDstjcmZ

— 光源氏🇯🇵 (@hikaruganji) July 21, 2025

自民党は2009年の衆院選で大敗して下野しましたが、2011年の東日本大震災を契機に民主党政権への不満が高まり、翌2012年の総選挙で政権に返り咲きました。

東日本大震災は人工地震であり、福島一帯の土地を強奪し、さらに脱原発の世論を高めて太陽光発電を普及させる足掛かりとするために人為的に引き起こされた可能性が高いことがすでに明らかになっています。

太陽光発電はその大半のシェアを中国企業が握っており、東日本大震災を機に中国人による土地の乗っ取りが各地で一気に進みました。

RAPT氏は過去に、自民党が支持を失い下野したとき、再び大規模な災害を引き起こして政権に返り咲こうとする可能性があるとして、極めて危険な兆候だと警鐘を鳴らしてこられました。

◯TALK RADIO 〈Vol.09〉 森友学園問題は人工地震の前触れである可能性大。

人々を不幸に陥れる政治家たちが一掃され、誰もが安心して暮らせる社会が実現しますことを心から祈ります。

◯【香港航空】鹿児島便と熊本便について7月〜8月の全便欠航を決定　「日本で大地震が起きる」との噂が広まったため

◯SBI『北尾吉孝』は東日本大震災が起きることを最初から知っていた!! 2011年の年頭所感で地震を予言　3.11は中国共産党によって起こされたテロ

◯マウイ島の火災は『スマートシティ』建設を目的としたテロだった!! 『日立製作所』が建設に関与　同社は3.11で被災した東北地方のスマートシティ計画も提案