
グーグルの対話型AI「Gemini」の音声入力機能を使って「天安門事件」について質問すると、回答が一瞬だけ表示されて消えるというエラーが発生することが分かりました。
Google製AI『Gemini』は天安門事件について質問されると、一瞬回答が表示された後にエラーが発生し、回答が消えることが判明。https://t.co/Y73zLg6LC3
Googleは未だに中国の言論統制に加担していた。https://t.co/pYESFXPBsY
Googleの解体は不可避。 https://t.co/RxwwGVV1io
— god_bless_you_ (@god_bless_you_) February 3, 2025
Googleは当初、対話型AIを「Bard(バード)」としてリリースしましたが、公開直後の致命的な誤回答により大きくイメージダウンし、その結果、「Gemini」へと改名せざるを得なくなりました。
◯【言論弾圧の報い】Googleが発表したAIチャットボット『Bard』が誤回答、致命的なミスで株式時価総額13兆円を消失
その後も「Gemini」は質問を繰り返すユーザーに対して「死んでください」と回答したり、多様性を重視するあまり、歴史上、実際には存在しない人物の画像を次々と生成するなど、問題のある挙動が相次ぎました。
◯【Google終了】GoogleのAI『Gemini』、質問したユーザーに「死んでください」と返答
◯Googleの生成AI『Gemini』、多様性を重視する余り「黒人のナチスドイツ兵士」の画像を生成してしまう 株価急落で時価総額13.5兆円を消失 黒人のバイキング、黒人の教皇、女性の教皇なども
GIGAZINEによると、「Gemini」に対し、音声で「天安門事件について教えて」と質問すると、以下の映像のように一瞬だけ回答が表示され、すぐに消えてしまうとのことです。
一方、音声入力機能を使わずにテキストで「天安門事件について教えて」と質問した場合は、事件の詳細が詳しく表示されるとのことで、何らかの制限がかけられているのではないかと見られています。
グーグルは中国共産党と密接な関係があり、過去に中国のセンサー付き検索エンジン、コードネーム「Dragonfly(ドラゴンフライ)」の開発プロジェクトを極秘に進めていたことが内部告発によって明らかにされ、激しい批判を受けました。
◯【創価企業Googleの終焉】幹部社員36人(全体の10分の1)がトップに反発し退職
Dragonflyは2017年春に立ち上げられ、同年12月にスンダー・ピチャイCEOが中国を訪れ、中国政府との会談を行なってから加速したプロジェクトだと言われています。
この検索エンジンは、中国の「グレートファイアウォール」に対応し、政府の検閲を受けた検索結果のみを表示する仕組みとされていましたが、批判を浴びたため、開発は中止となりました。
このほかにも、グーグルが武漢のウイルス研究所に資金提供していたとの情報もあり、同社は中国共産党の様々な工作活動に大きく加担してきたものと見られています。
中国の下請け企業Google
Googleは中国政府検閲検察エンジンのドラゴンフライを開発。
開発目的に中国国外で使用する事も含まれている。https://t.co/2sfmadEHyaGoogleは創価企業(=中共の隠れ蓑)。https://t.co/KiA1MDCtfrhttps://t.co/XjpSlHg0vJ pic.twitter.com/cZLGUha4UE
— All About Truth (@AllAboutTruth4) May 1, 2022
Googleが武漢ウイルス研究所に資金提供していたことが明らかに、
そしてCOVID-19の起源の隠蔽に重要な役割を果たしたhttps://t.co/KLNKidCDe4— Alan~速報~🇯🇵🇲🇳🇺🇸 (@MongolianAlan) June 19, 2021
現在、中国企業によってリリースされた生成AI「DeepSeek-R1」も注目を集めていますが、やはり「天安門広場」や「ウイグル自治区」に関する質問の回答を拒否することが明らかになっています。
ただし、「ひらがなで回答して」などと出力の設定を指示すると、天安門事件に関する情報もきちんと表示されるそうですが、「DeepSeek」を通じて膨大な個人情報が収集される可能性があるとして、各国は警戒感を強めています。
DeepSeek R1に天安門事件のことを機構とすると
OK! では考えていきましょう・・・みたいな出だしで始まるけど
中国で起きた出来事を見ていきましょう、「天安m」!!!
おおっとなんのことかわからねーぜ、そんなことよりも数学の話しようぜ
って感じでいきなりストップしてくるのおもろい pic.twitter.com/ikMCMyrAzb— 清水れみお (@lemilemilemio) January 21, 2025
書きました。DeepSeek(ディープシーク)の利用規約には、はっきりとユーザーのデータはガッツリ収集し、管轄権は中華人民共和国の法の下にある、と書かれているので、注意して利用しましょう。
DeepSeekにChatGPTデータのパクリ疑惑浮上、ユーザーにとっても「危険すぎる」その実態(JBpress)…
— 山田敏弘 (@yamadajour) February 1, 2025



中国共産党のスパイ工作に加担する企業が全て厳正に裁かれ、人々の安心と安全が守られますことを心から祈ります。
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