【中共スパイ・孫正義】トランプ次期大統領の自宅で会談　米国に1000億ドル（約15兆円余）の投資を行い、10万人の雇用を創出する方針を表明

アメリカのトランプ次期大統領は16日、ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長と会談を行い、今後ソフトバンクグループがアメリカに1000億ドル（約15兆円）の投資を行い、少なくとも10万人の雇用を創出すると発表しました。

トランプは会見で、アメリカの先行きに非常に楽観的な見通しを持っているとした上で「この歴史的な投資は、アメリカの未来に対する信頼の証しであり、人工知能や新たな技術などがアメリカで築きあげられ、成長していくことを確かなものにするだろう」と述べました。

会見中、トランプは孫正義のことを「マサ」と呼び、親密さをアピールしつつ、「（投資額を）2000億ドルにできるかな？」と、冗談交じりに求める場面も見られました。

一方、孫正義は「トランプ氏が大統領選挙で勝利したことで、アメリカ経済への私の信頼は飛躍的に高まった」と述べました。

その上で、2016年の大統領選挙後に、アメリカで500億ドルの投資を行うとトランプと約束したことを踏まえ、「今回の投資はその2倍にあたり、私の信頼の度合いを示している。日米のパートナーシップがさらに強固なものになることを、日本の人々も誇りに思っているだろう。この投資を実現させることを楽しみにしている」と述べました。

過去の記事でも述べましたが、孫正義はこの日本において、太陽光発電などの再生可能エネルギーを普及させるなどして、中国共産党による侵略工作を強く主導してきました。

また、中国企業から賄賂を受け取った疑いのある岩屋外務大臣とは、16歳の頃から面識があり、親密だったことが明らかになっています。

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そのため、孫正義には依然としてスパイ疑惑の目が向けられており、今回の発表に対しても「中国製パネルで散々儲けたから次は米国か？日本の産業発展に貢献する気は全くないようだな。トランプはこの孫正義が菅直人をけしかけてFIT制度を導入させ、日本に莫大な量の中国製太陽光パネルと中国資本を呼び入れ、日本を食い荒らさせた張本人だって分かっているのかな？」「アメリカに中国からのスパイ入れていそう」と言った声がネット上では多数上がっています。