ソフトバンクグループは27日、がん患者の遺伝子情報や電子カルテをAIを使って解析し、最適な治療法を提案するサービスを年内にも始めると発表しました。

出資先の米医療IT企業「テンパスAI」と新会社を設立し、日本国内で事業を展開する方針で、がん患者一人ひとりに適した「個別化医療」を後押ししたい考えです。

新会社の名称は「SB　TEMPUS（エスビーテンパス）」で、資本金300億円を両社が50％ずつ出資しています。

ソフトバンクの孫正義会長兼社長は、都内で記者会見を開き、「日本での最大の死因はがん。私の父も昨年亡くなり、肺がんでした。毎日泣いた」と明かし「今まで絶望して亡くなっていた家族を減らす上で、ASI（人工超知能）は有益だ」と強調しました。

テンパスAIは、病院に無償でサービスを提供する代わりに、がん患者の遺伝子情報や画像データ、電子カルテを米国内の約2000の病院から集め、匿名化した情報を製薬会社に売却することで収益を得ています。

新会社では、これまでにテンパスAIが米国で蓄積した770万人に上る患者データを活用するほか、日本国内の病院とも協力して電子カルテなどのデータ収集を行うとのことです。

このように孫正義は、日本のがん市場にも参入しようと計画していますが、これまで何度も述べてきましたように「がん」は製薬業界によって捏造された病気に過ぎず、実際には存在しないことがRAPT理論によって暴かれています。

◯RAPT×読者対談〈第114弾〉癌という病気は存在しない。（前編）

◯RAPT×読者対談〈第115弾〉癌という病気は存在しない。（後編）

◯癌という病気は存在しないと断言できる幾つもの証拠（1）

◯癌という病気は存在しないと断言できる幾つもの証拠（2）

◯癌という病気は存在しないと断言できる幾つもの証拠（3）

孫正義が、テンパスAIと共同でサービスを展開しようとしているのも、結局は日本人の医療データを合法的に収集し、かつ医療業界を利することが目的だと考えられます。

人々の健康を犠牲にして利益を得ようとする者たちが全て厳正に裁かれ、がん利権そのものがこの地上から消滅しますことを心から祈ります。

◯【追い詰められる孫正義】米議決権行使助言会社、ソフトバンクG『孫正義』の社長再任に反対、低調な株主資本利率の責任として

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