RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

星野佳路は、創価学会と李家の「乗っ取り請負人」だった!!

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「再生請負人」と呼ばれる星野リゾート。

その経営を手がけてきた星野佳路は、常にマスコミから注目を浴びてきました。

過去の記事では、星野佳路の正体が李家であり、群馬人脈であり、そして創価学会ともズブズブの関係であることを解明しました。

○堀江貴文も群馬人脈であり、青山家や李家とズブズブだった!!

日本中の破綻寸前となったホテルや旅館を買収し再生させると聞くと、一見素晴らしい事業をしているかのように見えます。

しかし、観光業界が破綻に追いやられるきっかけを作ったのも、実は創価学会であることが明らかになってきました。

そして創価学会は、星野佳路を使って、日本各地の旅館やホテルを買収し、乗っ取ってきたのです。

星野リゾートの前身は、群馬人脈の別荘地である「軽井沢」の老舗旅館「星野温泉」です。

1914年に開業した星野温泉は、開業当時「明星館」と名付けられ、この名称は歌人与謝野鉄幹、晶子夫妻が名付け親と言われています。(明星というのは、出雲族の神、国常立を表します)

○再生請負人と呼ばれる星野リゾートはなぜ成功してきたのか?!その秘訣ちょっと気になりませんか?

軽井沢で生まれた星野佳路は、バブル崩壊によって観光業界が傾き始めた1991年に、星野温泉の社長に就任しました。

その後、星野佳路は、星野温泉を「株式会社星野リゾート」と改名し、温泉旅館を所有し、リゾート施設の運営管理に特化したマネジメントを打ち出します。

さらに星野佳路は、2005年にホテル経営再生事業に目をつけていたゴールドマン・サックスと提携し、さらなる事業拡大に成功します。

そして廃れてしまっていた日本各地のリゾート施設を、超高級旅館・ホテルへと再生してきたわけです。

しかし、この星野リゾートの目覚ましい成長の裏には、創価学会の池田大作が関わっていました。

星野リゾートが現在のように成長する発端は、1985年の「プラザ合意」に遡ります。

池田大作のポチだった中曽根康弘首相は、創価企業を海外で儲けさせるために、アメリカと「プラザ合意」を締結し、円高へと誘導しました。

それを機に、日清製粉をはじめとした創価企業は、次々と海外に進出し、世界企業へと急成長を遂げたのです。

そして、日本はバブル期に突入します。

国内企業もバブルによって一時的に恩恵は受けたものの、中小企業や旅館などは次々と倒産していきました。

そうした中、池田大作は次々と企業の株を安く買い漁り、2007年時点では誰もが知る有名企業の筆頭株主となり、ゴールドマン・サックスすらも手中に収めていました。

○個人筆頭株主が池田大作な創価学会企業リスト

そして現在、李家の星野佳路と創価企業と化したゴールドマン・サックスは、破綻しかかったホテルや旅館を次々と買収しては、それらを再生し、さらに所有権を売却してボロ儲けしています。

このような流れを見ると、プラザ合意からバブル崩壊の流れ、創価企業の急成長は、全て創価学会の計画だったことが分かります。

つまり、星野佳路が現在のビジネススタイルを確立できたのは、池田大作のおかげだったと言えるわけです。

ゴールドマン・サックスが星野リゾートと提携したのも、ゴールドマンの筆頭株主である池田大作の指示であったとも考えられます。

こうして創価学会や李家は、バブル崩壊などの経済危機を起こしては、様々な企業を破綻寸前まで追いやり、タイミングを見計らって買収したり、株を買い上げたりして、多くの企業を乗っ取ってきました。

星野佳路は、観光業界でそれを成し遂げてきたというわけです。

そして今、星野佳路は、創価学会の起こしたコロナ茶番に便乗し、さらなる観光業界の乗っ取りを図っています。

昨年、星野リゾートとNECキャピタルソリューションの子会社、「リサ・パートナーズ」が、国内のホテル・旅館を投資対象とした200億円規模の「ホテル旅館ファンド」を立ち上げたことが報じられました。

○星野リゾートが新たに仕掛ける「ホテル旅館ファンド」とは?

NECは言わずと知れた創価企業で、別名「三田」とも呼ばれています。

星野リゾートとNECが立ち上げたホテルファンドの事業内容を見てみると、コロナ禍に直面した全国のホテル旅館の事業承継支援、事業譲渡支援、特別目的会社などを活用した資金調達手段の提供となっています。

つまり、コロナのせいで破綻寸前となった宿泊施設を支援するという名目で、オーナーが施設を手放すように促し、買収しようとしているのです。

コロナ禍で実施されたGOTO施策も結局、中小規模の旅館にとっては全くの無意味でした。

GOTOの恩恵を受けられたのは星野リゾートをはじめとした高級旅館ばかりで、中小規模の旅館は一層経営が苦しくなるばかりだったといいます。

創価学会と李家は、コロナで中小規模の旅館を経営難に陥らせ、それを星野佳路とNECのファンドを介して買収しようと初めから計画していたわけです。

彼らのやっていることは、観光業界の救済などではなく、単なる乗っ取りなのです。

経営難に陥った旅館の経営者としては、買収の申し出はありがたいと感じるかもしれませんが、手放したところで安く買い叩かれるのがオチです。

こうしてコロナ茶番が続けば続くほど、この日本は創価学会と李家に乗っ取られていく仕組みになっているわけです。

私たちは彼らの一挙一動に絶えず目を光らせ、彼らの目論見を暴いて、世に晒していかなければなりません。

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