RAPT理論+α

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【上級国民の巣窟】吉本興業HD、中国・上海に新会社を設立

吉本興業ホールディングスは13日、3月に中国事業を推進するための新会社を中国・上海で設立したと発表しました。

日中両国の人材発掘や育成を図るためのオーディション番組の制作、中国市場における日本の農水産品や物産品の販路拡大、地方経済の活性化を目指す事業など、現地の法人パートナーとの共同事業にも取り組むようです。

新会社は吉本興業HDが100%株式を保有する全額出資子会社となり、今後は「上海吉本」を起点としてアジアでの市場拡大を目指すとのこと。

吉本では、宮迫博之や中田敦彦、西野亮廣など、相次いで有名な芸人たちが退社をしています。

また、極楽とんぼの加藤浩二が専属エージェント契約を解除されたとの報道もありました。

○加藤浩次『スッキリ』で吉本興業との契約終了を報告

その裏には、吉本の長時間のサービス残業や安月給、下の社員たちへのパワハラ的な言動などが常態化している実態があります。

そして、経営幹部がダウンタウンの元マネージャーで固められており、社員たちにも“ダウンタウン一派”が経営している会社、という認識が当たり前になっているようですが、ダウンタウンの二人も上級国民です。

さらに、吉本は日本青年会議所と提携を結んでおり、政府のために右翼活動に勤しんでいるという側面もあります。

○吉本興業はネトウヨだった!! 日本会議のために右翼活動をするお笑い芸人たち

また、売れない吉本芸人や芸能人、そして上級国民の影武者として使われている人材が、集団ストーカーとして使い回されていることも分かってきました。

実際、カラテカの矢部にそっくりな男、中田敦彦の弟が集団ストーカーを仕掛けたという証拠も上がっています。

その上、創価企業である吉本は、創価学会の仕掛けたコロナ茶番のために、多くの芸人をコロナ感染者に仕立て上げてきました。

たとえ吉本が芸能界で大きな影響力を持っていたとしても、このような事実が広まれば、世間から向けられる目は厳しくなる一方です。

中国に新会社を設立したのも、日本で活動することが限界に来たために、やむなく取った苦肉の策ではないでしょうか。

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