RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

トランプ前大統領 独自SNS創設へ Twitterに対抗

トランプ氏が独自SNS創設のために準備を進めていることが、21日明らかになりました。

トランプ氏は大統領選の前から、Twitterによる言論弾圧に反発しながらも情報発信し続けてきましたが、トランプ支持者による連邦議会襲撃事件を機に、アカウントが永久凍結されてしまいました。

また、トランプ氏を支持する「Qアノン」や「Qarmy」と呼ばれる活動家たちのアカウントが、Twitter上で停止に追い込まれ一掃されたこともあり、SNS上でのトランプ氏の発信力は、日に日に抑え込まれていきました。

○ツイッター、「Qアノン」喧伝のアカウント7万件超を停止

アメリカ国内でも、トランプ氏を大統領の座から引きずり下ろそうとする動きが活発化し、大統領選の結果は敗北。

親中派のバイデン氏の勝利となりました。

トランプ氏がここまで貶められるようになったのは、トランプ氏の背後についている「ロスチャイルド本家」が「ロスチャイルド分家」との争いを激化させているからです。

そしてトランプ氏は、ロスチャイルド分家と中国共産党と創価学会がでっち上げた「コロナパンデミック」に反発する発言や行動を、あからさまにメディアの前で見せ、コロナを広めたい勢力と激しく争ってきました。

Twitter社には、創価の資本が20%も入っており、創価に不利益をもたらすツイートやアカウントをことごとく排除してきました。

また、Twitter社がAI学者の「李飛飛」を社外取締役に迎えたことを機にさらについった上での言論弾圧が激しくなりました。

李は、創価企業のGoogleで“女神”として崇められており、習近平のコマ、つまり中共の工作員でもあるということが知られています。

○ツイッター社取締役に就任したAI学者、李飛飛氏の赤い経歴

Twitter社によるトランプ氏の排除は、このような勢力争いの一環なのです。

今後トランプ氏によってSNSが創設されれば、秦氏・ロスチャイルド本家側に有利な情報配信ツールとなり、出雲族側との情報戦が、さらに激化することが予想されます。

秦氏も出雲族も、国民に知られてはまずい情報を、互いに次々とリークしあっていますが、それによってRAPT理論が真実であるということがさらに証明され、多くの人々の間で広まってきています。

イルミナティたちがムキになって、悪あがきすればするほど真実が広まり、イルミナティの滅びの時が早まっていくことでしょう。

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