RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

米政府が日本渡航中止勧告 ロスチャイルド本家(秦氏)が東京五輪中止を目論む

米国務省は24日、日本のコロナ感染拡大を受け、米国民に日本への渡航を中止するよう勧告し、渡航の警戒レベルを4段階のうち最高に引き上げました。

今回の国務省の判断について、米メディアでは、自国の五輪参戦に大きな支障となるのは避けられないとし、五輪不参加の可能性についても示唆しています。

もし米国が正式に不参加を表明すれば、その他の国も追随することは必至で、五輪中止の可能性がさらに高まることは間違いありません。

現在、IOCや創価勢力は、何が何でも五輪を開催しようと目論んでいますが、一方で明らかに五輪を中止に追い込もうとしている勢力がいることは確かだと言えます。

○IOCコーツ氏「日本人がワクチンさえ打てば五輪開催できる」と、人口削減計画を助長する発言

○【創価案件】電通・五輪組織委のボロ儲けのため、都内の学生81万人を五輪観戦に動員

○【東京五輪は創価と中共の記念行事】習近平が東京五輪の「開催支持」を表明

既にカナダと北朝鮮が、東京五輪不参加を表明していますが、この2カ国の不参加と今回のアメリカの動きには、ジェイコブ・ロスチャイルド(本家)とトランプ元大統領が関わっている可能性があります。

つまり、秦氏側が、出雲族主導の東京五輪を中止させようと画策していると考えられるわけです。

アメリカでは“反コロナ”を掲げるトランプ・Qアノンが、勢力を盛り返していますが、カナダも以前から、秦氏・ロスチャイルドの拠点になると、RAPTブログで指摘されてきました。

○イギリス政府で働く科学者が「コロナ騒動は茶番だった」と認める!! ロスチャイルド本家の勢力挽回か?

○RAPT×読者対談〈第109弾〉カナダは次の秦氏=ロスチャイルドの拠点となる。

ロスチャイルド本家の拠点であるイギリスも昨年、出雲族のカレルギー(=青山家)が設立したEUから離脱しましたが、その後、出雲側に与してきたイギリス王室から、ヘンリー王子らが離脱し、カナダに拠点を移したことが話題となりました。

こうした面からも、カナダは秦氏、ロスチャイルド本家にとって重要な拠点となっていることは間違いありません。

また、北朝鮮では、秦氏の麻生太郎とロスチャイルドが結託し、巨大なホテル建設などを行っていることから、同国もまた秦氏・ロスチャイルドの勢力の強い国だと言えます。

○「麻生太郎」と山口組と統一教会と北朝鮮とイスラム国。全ては裏で一つにつながっている。

「金正恩」は既に死亡しており、影武者が本人の代わりを演じていると言われていますが、「金正恩」は、「池田大作」の隠し子である可能性も指摘されていますので、もともとは“出雲族の権力の象徴”だったと言えます。

しかし、その金正恩が死亡したため、北朝鮮国内での出雲族の勢力が弱まり、反対に秦氏・ロスチャイルドの勢力が強くなっている可能性があります。

○「金正恩はもう死んでいる!?」安倍官邸が摑んだ仰天の影武者情報

また、出雲族(創価学会)に与しているバイデン大統領も、影武者が度々登場していることから、既に死んでいる可能性があります。

以上の理由から、秦氏とロスチャイルド・本家の力が世界各国でかなり増強していることは間違いありません。

さらに極め付けは、秦氏の筆頭でもある麻生太郎が、今回の東京五輪を「呪われたオリンピック」と発言しており、明らかに開催に前向きでないことを示しています。

○「呪われた五輪 発言意図は別にない」麻生副総理

このように、五輪開催をめぐる争いも、やはり出雲族と秦氏の争いによるものだったと分かってきました。

五輪開催まであと2ヶ月ですが、今後も彼らの争いがさらに激しくなっていくことは確実です。

もちろん、東京五輪は私たち庶民にとっても何らメリットがなく、むしろ害でしかありませんので、このまま彼らが激しく争い合って、中止になることを願うばかりです。

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