現在、日本最大規模の資産を誇る「日本財団」が、中国共産党に与し、この国に破壊工作を仕掛けていることが、RAPT理論によって次々と暴かれています。

日本財団は、各医療機関やヤブ医者たちに助成金や寄付で集めた金をばら撒き、コロナ茶番を煽ってきたわけですが、実は、大阪大学の「忽那賢志（くつなさとし）」の実質的なスポンサーでもあったことが明らかになりました。

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日本財団は、昨年9月14日に「日本財団・大阪大学感染症対策プロジェクト」を立ち上げ、同大学に総合研究開発拠点の整備費を含め、230億円の助成を行うと発表しました。

現在、「忽那賢志」は、同大学の医学部附属病院・感染制御部の部長に就任し、メディアやSNSを通じてコロナに関するデマ情報を日本中に拡散するインフルエンサーとしての役割を果たしています。

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つまり、「忽那賢志」が2020年に突如Twitterを開始し、現在に至るまでコロナ茶番を煽りつづけてきたのも、全ては日本財団の手厚いバックアップがあってのことだったというわけです。

“笹川マネー”に群がり、甘い汁を吸ってきた全ての悪人たちが厳正に裁かれ、日本財団と中国共産党ともども滅び去りますことを心から祈ります。

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