茨城県鹿嶋市の市立学校が、地元のカシマスタジアムで五輪大会を観戦する際、「コカ・コーラ社製の飲料」だけを持参するよう保護者に通知していたことが判明し、苦情が殺到しています。
市教育委員会は、五輪組織委員会の意向を受けて通知を出したと説明しており、「子供を利用してまでボロ儲けするつもりか」とネット上でも炎上しています。
コカ・コーラ社は、東京オリンピック最上位スポンサーである「ワールドワイドオリンピックパートナー」となっており、かねてより創価企業だと噂されてきました。
そもそも、東京五輪への学徒動員を推進したのは創価学会ですので、東京五輪を観戦する子供たちを使って創価企業に利益誘導するのは、ある意味、最初から予想できた流れだと言えます。
○【創価の失墜】公明党が推進する東京五輪への学徒動員が次々と中止に 関東３県でチケット17万枚キャンセル
かねてから東京五輪は、創価と中共の記念行事であることがRAPT理論によって解明されていましたが、この記念行事に便乗して、創価どうしで濡れ手に粟のボロ儲けをしようと最初から画策していたわけでしょう。
東京五輪を誘致する際、滝川クリステルは「おもてなしの心を大切にする」と言っていたはずですが、それら全てが口からのでまかせに過ぎず、単に創価どうしを「おもてなし」する気しかなかったというわけです。
もはや東京五輪は、庶民にとっては何の得にもならない創価のための祭典に過ぎないことが、ますます露わになってきました。
そもそも、東京五輪は子供の教育上、悪影響を及ぼしかねない淫乱極まりない行事ですから、最初から子供たちには観戦させないことが望ましいと言えます。
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