創価企業JAL赤字2866億円コロナによる経済後退は共産主義化が狙い

JALの昨年度のグループ全体の決算は、コロナの影響で利用者の数が大幅に落ち込み、最終損益が2866億円の赤字になったと発表しました。

コロナの影響で、旅客機の利用者が前年度と比べて、国際線で96％、国内線で66％、減ったことが主な要因とのことです。

赤坂祐二社長は、記者会見で「需要回復のカギを握るのはワクチンで、接種が進めば回復が見込まれるが、それがいつになるかは分からない。減便の影響で人員に余剰が出ているが、社員を外部に出向させるなどして雇用は必ず守る」と述べました。

また、「今の状況下では（緊急事態）宣言の延長は当然の判断だと思う。今回の宣言はワクチンの効果を強く引き出して、コロナ禍から早く脱出するための宣言だととらえており、今までの宣言よりも目的がはっきりしていると思う」とも述べています。

今回の記者会見は、JALの決算を報告するために開かれたものでしたが、赤坂社長は経営状況よりもワクチン接種の必要性を強調して述べ、まるでワクチンの宣伝をしているかのように見えました。

過去の記事でも述べましたが、JALは、九鬼家や李家、青山家などと結託し、JAL123便墜落事故を起こして、520名もの人を殺害した創価関連企業です。

そしてJALは、123便墜落事故後の破綻から再上場まで、シナリオ通りに事を運び、株券を紙屑にして借金を踏み倒し、創価人脈がボロ儲けできるように図ってきました。

このような悪徳企業が、今回、再上場後初の赤字となったわけですが、JALがこうして文句ひとつ言わず、政府の判断が正しいかのように語っているのは、水面下でとある計画が進められているからに他なりません。

RAPT理論によって、コロナパンデミックは、大本教の出口王仁三郎の予言に基いて実行されていると解明されましたが、実は王仁三郎は「ミロクの世は共産主義によって世界が立て替えられる」「私有財産制の廃止を経て、国民の財産は全て公有財産となる」「ミロクの世になっても通貨はあるが、一人10万円だけしかもたせぬ」などと、未来について予言しています。

〇【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!

つまりイルミナティたちは、コロナ禍に乗じて、全ての企業を倒産させて国有化し、庶民の財産も没収し、最終的に世界中の国々を共産主義国家にしようと計画しているのです。

○王仁三郎は、日本の立替と世界の立替について、日本は共産主義により立替えられること、世界も米ロ戦争によって共産主義の天下となることを予言しています。(1)

実際にコロナが始まって以降、世界中で航空会社の国有化、公的資金導入の動きが見られます。

○「GoTo東京除外」でハシゴ外されたJAL、ANA　大手の破綻相次ぐ航空業界の悲鳴

また、創価企業パソナの会長である竹中平蔵も、コロナ禍によって人々の収入が減少しているとの理由から、ベーシックインカムの導入を提言し、まるで日本を共産主義国家にしようとするかのような動きを見せています。

〇菅政権がベーシックインカム検討？　竹中平蔵氏の狙いは

その一方、コロナによって一部の創価企業だけがボロ儲けし、GAFAなどの創価企業が市場を独占しています。

創価とズブズブの企業だけが巨大化し、それ以外の企業はそのまま倒産するか創価に買収されるか、どちらかの選択を迫られています。

こうして星の数ほどあった企業が次々と倒産し、吸収合併を繰り返して、最終的にほんのひと握りの企業だけが生き残れるように仕組まれているのです。

創価学会は今のうちに巨大な企業グループを形成しておいて、その他の企業は「コロナ禍で赤字になった」「破綻寸前だ」と言って国有化し、庶民には政府から支給される僅かな金額で生活させ、足りない分は重労働を課して稼ぐように仕向けているのです。

もう既に各国のほとんどが創価学会とズブズブの関係を築いていますので、「国有化＝全てが創価の支配下になる」ということを意味します。