大阪の藤田観光が経営難を理由に売却方針を示していた、老舗宴会場「太閤園」の買い手が、創価学会だったことが判明しました。
藤田観光は、全国でホテルを経営していましたが、コロナ禍によって業績が低迷し、2020年1～12月の決算で過去最大の224億円の赤字になりました。
その結果、債務超過の寸前まで追い込まれ、資金確保のため、太閤園の売却を余儀なくされたそうです。
太閤園は、挙式スポットとして大阪府民に親しまれていたこともあり、創価学会に売却することに対して、批判的な意見が殺到しています。
創価学会は、朝日新聞の取材に対して「仲介業者の紹介があり取得した」と認めており、使い道については回答を控え、「いずれ発表する」としています。
創価学会は日本全国、そして世界各地に不動産を所有していますが、宗教法人のため、固定資産税など、不動産にかかる税金を支払う必要がありません。
そして信者からのお布施や法人税の軽減税率の適用、預貯金利子に対する非課税、墓地や境内建物用の不動産取得税も非課税のため、莫大な金を懐に溜め込むことができます。
しかし創価学会は、数々の凶悪犯罪を起こしてきたテロ組織です。
本来、「宗教法人」として相応しくない犯罪者集団でありながら、法的に守られているのです。
そんな彼らが、今回、コロナ禍によって経営難となった企業の所有する不動産を安価で買収し、創価学会の権力を誇示しているわけです。
コロナパンデミックは、創価学会によってでっち上げられましたが、パンデミックが起こされることをあらかじめ知っていた創価企業は、庶民を差し置いてボロ儲けしてきました。
その一方、飲食業や旅行業、式場などの企業は、緊急事態宣言による店舗営業の自粛や規制がつづいたため大打撃を受けました。
そして、創価学会や創価企業は、それらの経営難に陥った企業や店舗を狙って、土地や不動産の買収を仕掛けることを最初から計画していたのです。
○【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!
しかし、今回のニュースは早くもTwitterのトレンドに入り、創価学会の横暴なやり方に批判の声が殺到しています。
Twitter社も創価企業で、これまでは創価学会に不利なツイートを徹底的に弾圧してきましたが、今回、創価による買収事案がトレンド入りしたことで、Twitter社が創価学会を見限った可能性が浮上してきました。
またTwitter社は、創価の資本が入っていると同時に、李家が支配する企業でもあります。
Twitter・社外取締役の「李飛飛」が、Twitter内の言論弾圧に関わっており、彼女が創価学会に不利な話題のトレンド入りを許諾したということは、創価学会は李家から見放されたとも考えられます。
イルミナティは、私利私欲を満たすことしか考えていませんので、手を組んでいた仲間が自身の損失になると分かると、平気で手を切り、裏切ります。
私たちの見えないところで、創価学会と李家の間に、何らかの争いが生じているのかも知れません。
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