RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

売れない五輪グッズでロイヤリティを搾取し、ボロ儲けする五輪組織委

東京五輪中止の声が高まる中、大量に生産された東京五輪のオリジナルグッズが全く売れず、このままではゴミと化してしまうと製造メーカーが頭を抱えています。

しかも、こうした現状を組織委は口外しないようにとメーカー側に鉗口令を敷いており、メーカー側も我慢の限界に来ているようです。

ある製造メーカーの担当者は、「弊社では数万点のグッズを準備しましたが、当初目標の3分の1でも売れてくれれば万々歳だと思っています。ただ、海外からの観光客が見込めず、国内でもこれだけ五輪反対の人が多い中では3分の1ですら難しいでしょうね。詳細な数字は明かせませんが、大量の売れ残りが出てゴミになることは覚悟していますし、相当な額の赤字が生じることは確実です」と語っています。

また、別のメーカーの担当者も、「うちも従業員が、組織委から売り上げに関する情報を出さないでくれという趣旨の連絡を受けた」と明かしつつ、「この状況では隠したって仕方がない。売れ行きは全然だめです、本当にだめ。どのくらい売れてないか数字が出せないくらい売れていません。このままでは廃棄が数万点にのぼるかもしれない」と危機感を募らせています。

製造メーカーは、オリンピックのグッズ製造に伴い、小売価格の5~7パーセントをロイヤリティー(権利使用料)として、五輪組織委に支払う仕組みとなっています。

しかも、実際に売れた数ではなく、製造した数に応じてロイヤリティーが生じるとのことで、さらに小売価格の2パーセントを、販売促進支援のための経費として支払わなければなりません。

メーカー側は「契約前にあらかじめグッズの製造数の概算を出し、このくらいのロイヤリティーが支払えると見積ったうえで契約しており、ロイヤリティーはすでに組織委に支払っています。コロナなんて誰も見通せなかったし、こちらも利益が出ると見込んで契約を希望したので仕方がないことですが、たとえ五輪が中止になっても1円も返ってきません。売れないとメーカーの赤字が膨らむだけなんです」と不満をこぼしています。

このようにメーカー側は、少しでも在庫を減らしてマイナス分を取り戻したいと切実に訴えているわけですが、五輪の主催者側(創価学会)は、もう既にメーカー側からグッズ製造によるロイヤリティを受け取っているため、たとえグッズが売れなかったとしても痛くも痒くもありません。

しかも、このように五輪グッズが売れないのは、主催者側の数々のスキャンダルが発覚し、庶民からの信用を失ったからに他なりません。

五輪グッズを身につければ、五輪開催を支持しているかのように思われ、周囲からひんしゅくを買うことが懸念されるため、グッズに手を伸ばす人がほとんどいないというのが現状です。

東京五輪は創価学会の記念行事であることが既にRAPT理論によって暴かれていますが、今や東京五輪開催を心待ちにしている人はほとんど誰もいません。

こうした状況が、まるで創価学会のこれからの運命を暗示しているように見えなくもありません。

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