RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【中国共産党スパイのリストがリークされる】やはりコロナ茶番は創価と中共によって起こされていた

2020年12月、英メディアのスカイニュースや豪オーストラリアン紙は、中国共産党のスパイ200万人分のデータがリークされたことを大きく報じ、上海に置かれた各国の公館や企業に、多数の中国共産党員が勤務していることが明らかになりました。

しかも、その企業の中には、創価企業の代名詞でもある電通、パナソニック、日立、東芝、NEC、富士通などが含まれています。

このリーク情報は、2016年4月に反体制派の内部告発者から上海のサーバーを通じて外部に提供されたもので、党員の生年月日や民族、党内の地位なども詳細に記録されているとのことです。

各メディアは、中共のスパイがこれら各企業に乗り込んでいたかのように報じていますが、創価企業はもともと中国共産党と一つに繋がっていますので、共産党員がこれらの企業に勤務していたとしても何ら不思議ではありません。

中国共産党は、創価学会幹部らによって作られ、習近平も創価大学出身だということがRAPT理論によって解明されています。

したがって、企業によっては共産党員に侵入されていたわけではなく、同胞として共産党員を勤務させていたとも考えられるわけです。

しかも、この当時から既にアストラゼネカやファイザーにも中共のスパイが入り込んでいることから、コロナパンデミックをでっち上げ、煽ってきた首謀者が、やはり創価学会と中共だったということも、より一層明確になったと言えます。

〇【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!

このように中共のスパイリストが流出したのも、彼らの敵対勢力、つまり秦氏・ロスチャイルド本家がそれだけ勢いを強めている証拠だと言えるでしょう。

イギリスやオーストラリアでこのニュースが大きく報じられたのも、秦氏・ロスチャイルド本家がこの情報をリークしたからではないかと考えられます。

○オーストラリアが一帯一路を破棄 中国に対するトランプとロスチャイルド本家の反撃か

○イギリス政府で働く科学者が「コロナ騒動は茶番だった」と認める!! ロスチャイルド本家の勢力挽回か?

○【言論弾圧を正当化】フェイスブック監督委員会、トランプのアカウント凍結を支持

○米政府が日本渡航中止勧告 ロスチャイルド本家(秦氏)が東京五輪中止を目論む

中共が世界各国の企業にスパイを潜り込ませる手口は、まさしく創価学会が実行してきた集団ストーカーの手口と全く同じものです。

創価学会と中国共産党は、世界の“汚点”とも言うべき存在ですから、これ以上彼らの悪事がこの世に蔓延することがないよう、続けて創価学会、中国共産党の滅びを強力にお祈りしなければなりません。

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