京都市内の不動産が、海外の富裕層から注目を浴びています。

特に中国の富裕層は、北京などの自国の大都市に比べて、京都の不動産が割安に感じられるため、魅力的に映っているようです。

○京都の町家に迫る存亡の危機、中国人富裕層の土地買い占めの光と闇「むしろ買われたい」観光地も

コロナ以前から、京都市内ではホテルやマンションの建設ラッシュが発生し、物件を購入する富裕層が増え、不動産価格の高騰を招き、庶民の住宅確保が難しくなっていると報じられてきました。

不動産会社によると、京都市の北区と上京区で発売中のマンションのうち、３割程度が本宅ではなく、セカンドハウスとして購入されているようです。

しかし、多くの不動産がセカンドハウスとして購入された場合、実際に住む人がいなくなり、都市が空洞化する恐れがあるため、京都市はセカンドハウスや空き家向けの新税を課するとの方針を発表しました。

想定されている課税額を見てみると、京都市の中心部に立地する高層マンションの最上階で６万５千～４３万円、右京区・嵐山の一戸建て別荘で１２万～４３万円となっています。

しかし、これらの金額は日本人にとってはかなり高額に見えますが、海外の富裕層からすれば、やはりこの程度の金額すら割安に感じられるのではないでしょうか。

したがって、京都市が新たに発表した新税は、海外の富裕層が不動産を購入することを抑止する効果はなく、むしろ国内に住む庶民が購入することを困難にしてしまうだけです。

新税を設けることで、さらに海外の富裕層に多くの不動産を差し出そうとしているようにしか見えません。

実際に京都では、コロナが始まる前から中国資本による不動産の買い入れが進んでおり、町家の並ぶ一角を「中国風の名前」にして再開発するという話も出ています。

コロナ禍で景気が後退し、庶民は貧困に苦しんでいるため、不動産を買う余裕もなく、むしろ手放す人も多くなっているとも言われています。

そんな中、税金を上乗せして不動産の購入価格を吊り上げるなら、私たち庶民がさらに多くの不動産を手放し、李家などの中国人がそれらを次々と買い叩いて、都市ごと乗っ取ってしまうことになりかねません。

恐らく京都市は、意図的にそのような状況を作り出そうとしているのでしょう。

実際、李家などのイルミナティたちは今、東京から関西に自らの拠点を移そうと目論んでいます。

RAPTブログでは、以前から天皇の住居を京都御所に移し、大阪を首都にしようとする動きがあると指摘してきました。

○RAPTブログ 次期天皇の即位とともに関西への遷都が始まります。彼らは天皇を中心とした「神の国」を樹立していくつもりでしょう。

維新の会が推進してきた大阪都構想も、その一環です。

今年3月には、大阪の太閤園を創価学会が買収したことも報じられました。

創価学会は、太閤園の広大な跡地に講堂を建設するとの計画を発表しており、大阪に巨大な拠点を作ろうとしています。

○大阪の「太閤園」、跡地に創価学会が講堂建設へ

○【大阪遷都への動き】３都道府県に緊急事態宣言発令へ

京都は昔からユダヤ人の拠点として栄えていた場所で、「祇園祭」をはじめとした悪魔崇拝の風習がそのまま色濃く残っています。

かつて京都には「平安京」という街が築かれていましたが、「平安京」をヘブライ語に直すと「エル・シャラーム」となり、これを日本語読みすると「エルサレム」となります。

昔から京都は、ユダヤ人たちから「第二のエルサレム（故郷）」として重視されてきたのです。

○RAPTブログ 京都こそが裏のエルサレム。悪魔崇拝者どもは京都を中心とした世界政府の樹立を目論んでいます。

それを証明するかのように、大本教（教祖の出口王仁三郎はユダヤ人の李家）を生み出した京都の綾部市は、エルサレムと姉妹都市宣言をしています。

〇綾部市／国外の友好都市

このため、ユダヤ人の末裔である李家たちが京都の不動産を買い占め、「第二のエルサレム」へと変貌させようと計画しているのでしょう。

李家たち悪魔崇拝者が一刻も早く滅び去り、彼らの目論見がことごとく頓挫するよう、皆で心一つにして強力にお祈りしなければなりません。