二階俊博幹事長は、東京オリンピック・パラリンピックについて、新型コロナウイルスの感染がさらに拡大した場合、「とても無理と言うなら、すぱっとやめなければいけない」と述べ、“大会の中止も選択肢”という認識を示しました。

菅首相はオリンピックを「人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証し」と位置付けし、開催に向かって突き進んできました。

すでに存続が危うい菅政権が、秋までに行われる衆院解散・総選挙に勝つためには、オリンピックの開催が不可欠との見方がされています。

オリンピック開催は、菅政権にとって政権の行方を左右する問題に発展しているのです。

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しかし、現在菅と二階の関係が悪化していることが明らかになっています。

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オリンピックは創価学会と中国共産党の記念行事であり、創価・中国共産党のどちらにも太いパイプを持つ二階が「オリンピック中止も選択肢」と発言する裏には、菅政権に圧力をかける意図があったとも考えられます。

中国共産党は、創価学会の初代会長・牧口常三郎の50歳の誕生日（1921年7月23日）に発足。

さらにその100年後の2021年7月23日に、東京オリンピックの開催が決定。

つまり、東京オリンピックは創価と中国共産党の祭典!!https://t.co/MnkVKinSkg

だから、エンブレムも創価のロゴに変更されたわけだ。 https://t.co/pjF7g6WFCB pic.twitter.com/ZZyCTPDcji

— 時計仕掛けのオレンジ (@9n7eWQtutsamatw) September 10, 2020

コロナ禍も創価学会がでっち上げた茶番ですので、創価学会はこのまま「コロナ感染拡大」というシナリオを進めることで、菅政権を終わらせようとしているのかもしれません。