岸田文雄をはじめとした自民党議員たちは、「製薬産業政治連盟」という政治団体を介して、コロナワクチンなどを製造する大手製薬会社から多額の資金提供を受けていることが明らかになりました。
「製薬産業政治連盟」とは、大手製薬会社から構成される「日本製薬団体連合会」の政治団体で、毎年５～６回のセミナー（政治資金パーティー）を開催し、5000万円前後の金を集め、政治家に献金したり、パーティー券を購入したりしているそうです。
「日本製薬団体連合会」から献金を受けている議員は以下の通りで、今回総裁に選出された「岸田文雄」や副総裁となった「麻生太郎」、幹事長に内定した「甘利明」の名前も挙がっています。
「日本製薬団体連合会」の主な会員企業である「田辺三菱」「武田薬品」「第一三共」「中外製薬」は、それぞれコロナワクチンやインフルエンザワクチン、抗体カクテル療法に用いる薬品などを製造していますが、政治家や医師らに莫大な金をばら撒いてきたため、今こうしてコロナ茶番でボロ儲けすることができるというカラクリです。
先日、医師らが製薬会社から多額の謝礼金を受け取っていることを以下の記事で述べましたが、政治家たちも同じように製薬会社から多額の金を受け取り、ワクチンや治療薬の宣伝マンとなっていたわけです。
○創価企業・ファイザー社が、医師ら7072人に謝礼金を支払い、コロナワクチンを宣伝させていたことが判明
そして、岸田文雄もその宣伝マンの一人のようですから、今後もコロナ茶番やワクチンによる人口削減計画を続けるつもりに違いありません。
とはいえ、製薬業界全体に莫大な金をばら撒いてきたビル・ゲイツが、10月5日に死刑されることが決定していますので、今後、製薬業界の力が急激に衰えていく可能性は十分にあります。
コロナ茶番を煽り、ワクチンによって人口削減を実行してきた李家・創価勢力が一刻も早く滅び去ることを心から祈ります。
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